鬼蜘蛛の網の片隅から › 政治・社会
2024年11月16日
トランプ氏の勝利で世界は変わるか
アメリカの大統領選でトランプ氏が勝利したが、日本ではコロナワクチンに反対する人たちの多くがトランプ氏の勝利を歓迎しているのに対し、左派の人たちなどは民主主義の敗北だと落胆しているし、メディアもトランプ氏の批判を繰り返している。
私は8年前の大統領選でトランプ氏が当選したときには落胆したが、今回は違う。もちろんトランプ氏という人物に好感を持っているわけではないし、むしろハチャメチャで大統領としての優れた資質があるとは思っていない。しかしバイデン政権の4年間があまりに酷く、あれがまた続くのであればそれこそ民主主義の破壊だろう。
バイデン政権の4年間といえば、ほぼコロナ騒動・ワクチン禍の4年間と言える。恐らく意図して（人工ウイルスを用いて）パンデミックが起こされ、それに呼応するように安全性も確認されていないワクチンという名の遺伝子製剤を、緊急使用許可で世界中の人々に打たせた4年間だ。その遺伝子製剤は世界中で人々を薬害で苦しめ夥しい死者を出している。
この遺伝子製剤の不可解さに気づいて反対してきた人たちの多くは、いわゆるディープステートと呼ばれている人たちの存在に気づくことになった。異様な感染対策、コロナワクチンの承認、国を挙げてのワクチン推奨・・・・。その結果として夥しい薬害が生じているにも関わらず全く中止にならない不可解さ。世界中の人が洗脳されてワクチンなる不可解な医薬品を打ち、人口減少が止まらない。コロナ騒動を機に、日本ではあちこちにワクチン工場が建てられ、ワクチンは国策とまでなっている。日本の厚労省もすっかりおかしくなってしまったが、こんなことが起きているのは陰で大きな力が働いているとしか考えられないし、それがディープステートと呼ばれる人たちだ。
日本ではディープステートなどという言葉を使っただけで途端に陰謀論者扱いだが、苫米地英人氏は、ディープステートとは要は「既得権益者」のことだという。コロナ騒動＆ワクチン禍というのも、選挙で選ばれたわけでもない既得権益者がマスコミをつかってでっち上げた茶番劇だと言っていいだろう。
既得権益者とは、日本においては首相官邸のスタッフといってもいいだろう。首相官邸にはおよそ3000人のスタッフがおり、そのおよそ半数は官僚、残りの半数は外資を含む大企業からの出向だという（苫米地英人著、日本転生より）。選挙で選ばれたわけでもない官僚や企業が官邸のスタッフとして日本の政策を牛耳っている。もちろん、今回のワクチン政策もそうで、私たち国民は厚労省や財務省の官僚や、ビッグファーマなどによって安全性も確かめられていないワクチンを打たされたといっても過言ではない。そして官僚や大企業などの背後には超富裕層などのグローバリストがいる。世界経済フォーラムなどはその旗振り役だろう。
ワクチン反対派がトランプ氏の勝利を歓迎するのは、まさにトランプ氏がそのディープステートとの闘いを表明しているからだ。ワクチンに関していうならば、彼はロバート・F・ケネディ・ジュニア氏を米国保健福祉長官に任命した。これによって、ワクチンなどの医薬品の見直しが始まるのは間違いないし、食品添加物や農薬などの化学物質汚染についても規制していくだろう。そしてケネディ氏は、パンデミックで人々を欺いた職員などに対し大規模な模解雇を始めると宣言している。また、テレビでの医薬品広告をなくし、連邦医療データベースへの透明なアクセスを確保し、医学雑誌業界内の不正行為を終わらせるとも。これで米国からワクチンの嘘が暴かれることになる。これまでコロナワクチンを推進してきたファウチ氏やビル・ゲイツなどは戦線恐恐としているのではなかろうか。
また、トランプ氏はエプスタイン事件の調査もすると公言しているし、SNSでの言論の自由も掲げている。何しろ、コロナ騒動のときからフェイスブックもツイッター（現X）も監視されて言論統制されていたし、Googleも検索喧嘩を操作して不都合な真実を隠していた。
これらは、もちろんディープステートが行っていたことだ。トランプ氏はこれらに立ち向かうというのだから、この4年間ワクチンに反対してきた人たちは、当然歓迎することになる。トランプ氏は欠点も多いが、しかしこのディープステートに立ち向かうという姿勢をとれる大統領はそうそういないだろう。
マスコミはロバート・ケネディ・ジュニア氏を「反ワクチン」「陰謀論者」などと揶揄しているが、これはマスコミがディープステートによって牛耳られているからに他ならない。
だからこそ、彼は選挙前から3回もの暗殺未遂があったし、今後も狙われる可能性があるから油断できないし、何があるか分からない。
いずれにしても、トランプ氏の勝利は日本にも影響を及ぼすことは間違いないだろう。来年は波乱にとんだ一年になりそうな気がするが、日本人も既得権益者＝ディープステートの存在を認めて考えを新たにする必要がある。トランプ氏の勝利は、ずっと米国追従を続けてきた日本がそこから抜け出すチャンスでもあると思う。トランプ氏が「米国第一」を掲げるのだから、日本も「日本第一」でいくべきではなかろうか。
なお、ロバート・ケネディ・ジュニア氏は、地球温暖化は詐欺ではないかという主張をしているが、私自身はこの説には与しない。コロナワクチンが詐欺であるというのは薬害や死者の多さで明らかだ。しかしディープステートがコロナワクチンで人々を騙しているからといって、温暖化も詐欺だというのはあまりに短絡的すぎる。これに関しては過去の記事にも書いているので、参照していただきたい。温暖化に関してはやはり予防原則で考えるべきだと思う。
気候変動と地球温暖化
人間活動による地球温暖化の何が問題なのか
私は8年前の大統領選でトランプ氏が当選したときには落胆したが、今回は違う。もちろんトランプ氏という人物に好感を持っているわけではないし、むしろハチャメチャで大統領としての優れた資質があるとは思っていない。しかしバイデン政権の4年間があまりに酷く、あれがまた続くのであればそれこそ民主主義の破壊だろう。
バイデン政権の4年間といえば、ほぼコロナ騒動・ワクチン禍の4年間と言える。恐らく意図して（人工ウイルスを用いて）パンデミックが起こされ、それに呼応するように安全性も確認されていないワクチンという名の遺伝子製剤を、緊急使用許可で世界中の人々に打たせた4年間だ。その遺伝子製剤は世界中で人々を薬害で苦しめ夥しい死者を出している。
この遺伝子製剤の不可解さに気づいて反対してきた人たちの多くは、いわゆるディープステートと呼ばれている人たちの存在に気づくことになった。異様な感染対策、コロナワクチンの承認、国を挙げてのワクチン推奨・・・・。その結果として夥しい薬害が生じているにも関わらず全く中止にならない不可解さ。世界中の人が洗脳されてワクチンなる不可解な医薬品を打ち、人口減少が止まらない。コロナ騒動を機に、日本ではあちこちにワクチン工場が建てられ、ワクチンは国策とまでなっている。日本の厚労省もすっかりおかしくなってしまったが、こんなことが起きているのは陰で大きな力が働いているとしか考えられないし、それがディープステートと呼ばれる人たちだ。
日本ではディープステートなどという言葉を使っただけで途端に陰謀論者扱いだが、苫米地英人氏は、ディープステートとは要は「既得権益者」のことだという。コロナ騒動＆ワクチン禍というのも、選挙で選ばれたわけでもない既得権益者がマスコミをつかってでっち上げた茶番劇だと言っていいだろう。
既得権益者とは、日本においては首相官邸のスタッフといってもいいだろう。首相官邸にはおよそ3000人のスタッフがおり、そのおよそ半数は官僚、残りの半数は外資を含む大企業からの出向だという（苫米地英人著、日本転生より）。選挙で選ばれたわけでもない官僚や企業が官邸のスタッフとして日本の政策を牛耳っている。もちろん、今回のワクチン政策もそうで、私たち国民は厚労省や財務省の官僚や、ビッグファーマなどによって安全性も確かめられていないワクチンを打たされたといっても過言ではない。そして官僚や大企業などの背後には超富裕層などのグローバリストがいる。世界経済フォーラムなどはその旗振り役だろう。
ワクチン反対派がトランプ氏の勝利を歓迎するのは、まさにトランプ氏がそのディープステートとの闘いを表明しているからだ。ワクチンに関していうならば、彼はロバート・F・ケネディ・ジュニア氏を米国保健福祉長官に任命した。これによって、ワクチンなどの医薬品の見直しが始まるのは間違いないし、食品添加物や農薬などの化学物質汚染についても規制していくだろう。そしてケネディ氏は、パンデミックで人々を欺いた職員などに対し大規模な模解雇を始めると宣言している。また、テレビでの医薬品広告をなくし、連邦医療データベースへの透明なアクセスを確保し、医学雑誌業界内の不正行為を終わらせるとも。これで米国からワクチンの嘘が暴かれることになる。これまでコロナワクチンを推進してきたファウチ氏やビル・ゲイツなどは戦線恐恐としているのではなかろうか。
また、トランプ氏はエプスタイン事件の調査もすると公言しているし、SNSでの言論の自由も掲げている。何しろ、コロナ騒動のときからフェイスブックもツイッター（現X）も監視されて言論統制されていたし、Googleも検索喧嘩を操作して不都合な真実を隠していた。
これらは、もちろんディープステートが行っていたことだ。トランプ氏はこれらに立ち向かうというのだから、この4年間ワクチンに反対してきた人たちは、当然歓迎することになる。トランプ氏は欠点も多いが、しかしこのディープステートに立ち向かうという姿勢をとれる大統領はそうそういないだろう。
マスコミはロバート・ケネディ・ジュニア氏を「反ワクチン」「陰謀論者」などと揶揄しているが、これはマスコミがディープステートによって牛耳られているからに他ならない。
だからこそ、彼は選挙前から3回もの暗殺未遂があったし、今後も狙われる可能性があるから油断できないし、何があるか分からない。
いずれにしても、トランプ氏の勝利は日本にも影響を及ぼすことは間違いないだろう。来年は波乱にとんだ一年になりそうな気がするが、日本人も既得権益者＝ディープステートの存在を認めて考えを新たにする必要がある。トランプ氏の勝利は、ずっと米国追従を続けてきた日本がそこから抜け出すチャンスでもあると思う。トランプ氏が「米国第一」を掲げるのだから、日本も「日本第一」でいくべきではなかろうか。
なお、ロバート・ケネディ・ジュニア氏は、地球温暖化は詐欺ではないかという主張をしているが、私自身はこの説には与しない。コロナワクチンが詐欺であるというのは薬害や死者の多さで明らかだ。しかしディープステートがコロナワクチンで人々を騙しているからといって、温暖化も詐欺だというのはあまりに短絡的すぎる。これに関しては過去の記事にも書いているので、参照していただきたい。温暖化に関してはやはり予防原則で考えるべきだと思う。
気候変動と地球温暖化
人間活動による地球温暖化の何が問題なのか
2024年10月18日
製薬会社社員が売りたくない危険なワクチン
10月1日のコロナワクチン接種開始が間近にせまった9月18日に、コスタイベというレプリコンワクチンを販売するMeiji Seika ファルマ社の社員有志（チームK）が書いた「私たちは売りたくない！」（方丈社）という本が出版された。私は発売日である18日に注文したのだが、注文が殺到して品切れとなり、手元に届いたのは10月12日。すでに3刷だった。
本書は、社員が自社の不正や悪事を暴いた告発本ではない。しかし、会社の方針や主張に真っ向から異を唱え、自社の製品が危険であることを周知させることが目的の本である以上、告発本といっても差し支えないと思う。
これまでコロナワクチンについて情報収集し、危険であると認識していた人にとっては、何ら驚くような内容の本ではないし、むしろ突っ込みたい部分もいろいろある。例えば、ポリオはポリオワクチンによってほぼ根絶できたという主張。示されているグラフを見ただけでも、ワクチン導入前からポリオが激減していたことが一目瞭然で、この説は納得いかない。ただ、ワクチンを製造し販売している会社の社員なので、そのような主張になるのは仕方ないとも思う。また、出版差し止めを防ぐためにも、慎重な書き方になるのは理解できる。
逆に、「mRNAコロナワクチンには懐疑的だけれど、従来のワクチンは否定しない」、「自分は反ワクチンではない」と主張する人には納得できる内容だろう。また、「コロナワクチンは打っても効いていないし、何かおかしいのでは？」と気づきはじめた人、コロナワクチンについてほとんど疑問を持っていなかった人にとっては、目からウロコの情報も多いと思う。
本書は誰にでも理解できるよう非常に平易に書かれている。mRNAワクチンやレプリコンワクチンがどういう仕組みであり、どのような問題があるのかという点も、専門用語などを使わずに説明しており、難しい説明を敬遠する人にも受け入れやすい。だからこそ、今までマスコミ情報しか知らなかった一般の人たちこそ読んでもらいたいと思う。
第3章で説明されているが、コロナワクチンはあらゆる点で常軌を逸したことがまかり通っている。本書から引用すると以下のようなことがある。
・ワクチンが社会に登場するまでの異様に速いスピード
・有効性の検証が不十分
・過去に例がないほどの副反応のきつさ
・厚労省自身による、業務停止レベルの誤情報の意図的拡散
・死亡事例が出ても接種中止とならず、事業継続の判断
・有効期限の度重なる異例なる延長
これほど異例なことずくめのワクチンがなぜ今も中止にならないのか？ 中止どころかさらに危険性が指摘されるレプリコンをなぜ日本だけが承認し国民に打たせようとしているのか？ それについては第7章の「なぜ、会社はレプリコンを『全力推進』させるのか？」が参考になるし、この章は今後のワクチン問題や日本の未来を考える上でも重要な部分だ。ただ、私はここで述べられているような製薬会社の利益や利権だけでこんなことが進められているとは思っていない。なせなら、製薬利権は今までもずっとあったわけだが、こんなことにはならかった。なぜ、危険なワクチンの製造販売に国が多額の税金を注ぎ込んでいるのか？ なぜこれほどにまで人命や倫理が軽んじられるのか？ 読者一人ひとりが考えてほしい。
社員がクビになることも覚悟の上でこのような書籍を出したことの意味は大きい。夥しい超過死亡を出し続けている遺伝子製剤の製造販売を国が国策として力を入れ何としてでも続けようとするのなら、国民一人ひとりが事実を知って打たないと決意し、反対の声をあげていくしかない。
本書は、社員が自社の不正や悪事を暴いた告発本ではない。しかし、会社の方針や主張に真っ向から異を唱え、自社の製品が危険であることを周知させることが目的の本である以上、告発本といっても差し支えないと思う。
これまでコロナワクチンについて情報収集し、危険であると認識していた人にとっては、何ら驚くような内容の本ではないし、むしろ突っ込みたい部分もいろいろある。例えば、ポリオはポリオワクチンによってほぼ根絶できたという主張。示されているグラフを見ただけでも、ワクチン導入前からポリオが激減していたことが一目瞭然で、この説は納得いかない。ただ、ワクチンを製造し販売している会社の社員なので、そのような主張になるのは仕方ないとも思う。また、出版差し止めを防ぐためにも、慎重な書き方になるのは理解できる。
逆に、「mRNAコロナワクチンには懐疑的だけれど、従来のワクチンは否定しない」、「自分は反ワクチンではない」と主張する人には納得できる内容だろう。また、「コロナワクチンは打っても効いていないし、何かおかしいのでは？」と気づきはじめた人、コロナワクチンについてほとんど疑問を持っていなかった人にとっては、目からウロコの情報も多いと思う。
本書は誰にでも理解できるよう非常に平易に書かれている。mRNAワクチンやレプリコンワクチンがどういう仕組みであり、どのような問題があるのかという点も、専門用語などを使わずに説明しており、難しい説明を敬遠する人にも受け入れやすい。だからこそ、今までマスコミ情報しか知らなかった一般の人たちこそ読んでもらいたいと思う。
第3章で説明されているが、コロナワクチンはあらゆる点で常軌を逸したことがまかり通っている。本書から引用すると以下のようなことがある。
・ワクチンが社会に登場するまでの異様に速いスピード
・有効性の検証が不十分
・過去に例がないほどの副反応のきつさ
・厚労省自身による、業務停止レベルの誤情報の意図的拡散
・死亡事例が出ても接種中止とならず、事業継続の判断
・有効期限の度重なる異例なる延長
これほど異例なことずくめのワクチンがなぜ今も中止にならないのか？ 中止どころかさらに危険性が指摘されるレプリコンをなぜ日本だけが承認し国民に打たせようとしているのか？ それについては第7章の「なぜ、会社はレプリコンを『全力推進』させるのか？」が参考になるし、この章は今後のワクチン問題や日本の未来を考える上でも重要な部分だ。ただ、私はここで述べられているような製薬会社の利益や利権だけでこんなことが進められているとは思っていない。なせなら、製薬利権は今までもずっとあったわけだが、こんなことにはならかった。なぜ、危険なワクチンの製造販売に国が多額の税金を注ぎ込んでいるのか？ なぜこれほどにまで人命や倫理が軽んじられるのか？ 読者一人ひとりが考えてほしい。
社員がクビになることも覚悟の上でこのような書籍を出したことの意味は大きい。夥しい超過死亡を出し続けている遺伝子製剤の製造販売を国が国策として力を入れ何としてでも続けようとするのなら、国民一人ひとりが事実を知って打たないと決意し、反対の声をあげていくしかない。
2024年10月11日
世界を支配しているのは誰なのか？
ジェームズ斉藤氏の「日本人が知らないいま世界で起こっている超真実」（ビジネス社）を読んだ。ジェームズ斉藤氏は「某国の諜報機関の関係者」であり、もちろん偽名。そして、著者は本書のはじめに「こうやって本を書くことも、WEBマガジンに記事を寄稿することも、メルマガを発行することも、私にとっては工作活動の一つなのです」と書いている。こうあからさまに書いてあると、はじめから引いてしまってこの本や著者に疑惑を抱く人がいるかもしれない。もちろんこの本の内容を頭から鵜呑みにすべきではないが、しかし、読んだ感想は、大変興味深いこと、初めて知ったことが盛りだくさんで、かなり事実が述べられているという印象を受けた。
少なくとも、今の混沌とした世の中で起きていることについて理解を深めるための一助にはなると思うし、本書の目的が工作活動だとしても、それは決して読者を騙して悪の世界に引きずり込むような意図があるわけではない（と私は思っている）。
まず、本書の目次（大見出し）を紹介しておきたい。
第1章 2024年後半、世界はどうなるか？
第2章 トランプとは何者か？
第3章 世界の裏側は、どうなっているか？
第4章 世界を牛耳る支配者たちの本当の姿は？
第5章 世界を動かす仕組みは、どうなっているのか？
これらのタイトルを見ても分かるように、本書はトランプ氏やプーチン氏などがどういう人物なのかについて解説しながら、世界を牛耳っている人たちについて掘り下げていく内容になっている。要は、巷で言われているディープステートについて踏み込んだ書であり、こういう世界に興味がある人にとっては参考になる情報が多い。もっとも陰謀論など大嫌いという人にとっては、はじめから受け付けないかもしれないが。
ただし、本書が出版されたのは2024年8月15日であり、第1章の予想はすでに外れている。まあ、アメリカの大統領選にしても実際には何が起きるか分からないわけで、未来予測が外れるのは仕方ないし、未来予測に関することは読み流してもいいかもしれない。
私自身はディープステートなるものを意識したのはコロナ騒動以降であり、コロナ騒動やコロナワクチンにまつわる不可解かつ異様な事態に直面したことで、どうやら世界を牛耳っている人たちがいるのだとはっきりと認識した。ただ、ディープステートと言われているものが具体的にどのような人たちを指すのかが分からないこともあり、DS、あるいはディープステートという言葉はほとんど使ったことがない。しかし、本書を読むことで、だいぶその輪郭がつかめてきたように思う。少なくとも、世界を牛耳っている人たちは一口で言えるほど単純なものではなく、宗教や超富豪（金融）、ビッグテック、政治家、官僚などが絡み合っているようだ。例えば世界経済フォーラムが世界各国のリーダーにワクチンを打つように指示したとして、実際にそれぞれの国でコロナの恐怖を煽ったりワクチン接種を進める実行部隊がいなければ、これほど大勢の人が疑問を持たずにワクチンを打ってしまうことはなかっただろう。世界経済フォーラムや製薬会社の意向だけでワクチン接種を実行できるわけではない。
著者が本書で最も言いたいことは何なのか？ 本書を読んで思うのは、日本人は様々な情報の中から嘘を見破るリテラシーを身に着けないと、支配者層の餌食にされるだけだという警告だと思う。日本で8割もの人がコロナワクチンを打ち、国は高齢者を中心に今でもこのワクチンを打たせようとしている。しかも、世界でどの国も承認していないレプリコンという自己増殖型のワクチンまで承認してしまった。これはこの国が支配者層の言いなりであり、国民が認知戦に弱く真実を見抜けないことを表している。
ジェームス斉藤氏は、第1章の「トランプとは何者か？」の中で、「陰謀論の中には多くの真実があります。陰謀論の中にしかない真実だってかなりあります。ですから、陰謀論＝トンデモと考えるのは間違いなのですが、陰謀論好きの支持者ばかりが集まるとトンデモになりがちなのは明白で、そこは分けて考えなければいけないのです」と書いている。陰謀論に真実が多くあるが、だからといって陰謀論に嵌ってもいけないという警告だ。これは私も同感で、いわゆる陰謀論と言われている物の中には事実もあれば嘘も混じっていると常々感じている。だからこそ、それを見分ける鋭い嗅覚を持たねばならない。Xで流れてくる情報も玉石混交であり、その中から真実を見抜くのは容易ではないし、まさにリテラシーの問題なのだと思う。別の言い方をすれば、認知戦を見抜く力でもある。もちろん、ジェームス斉藤氏の言っていることが本当なのかどうかを見抜くことも読者のリテラシーに関わっている。私も、本書の内容はあくまでも「参考」と捉えている。
あと、人口削減についてもそれを行っている勢力がいることを明言している。日本では人口削減などと言っただけで陰謀論者扱い、トンデモ扱いだが、世界の裏事情に精通している人にとっては陰謀論でも何でもないのだろう。私もこの毒としか思えない遺伝子製剤にはそういう目的もあるのだろうと思っている。
世界の支配者層に関心がある人には一読をお勧めしたい。
少なくとも、今の混沌とした世の中で起きていることについて理解を深めるための一助にはなると思うし、本書の目的が工作活動だとしても、それは決して読者を騙して悪の世界に引きずり込むような意図があるわけではない（と私は思っている）。
まず、本書の目次（大見出し）を紹介しておきたい。
第1章 2024年後半、世界はどうなるか？
第2章 トランプとは何者か？
第3章 世界の裏側は、どうなっているか？
第4章 世界を牛耳る支配者たちの本当の姿は？
第5章 世界を動かす仕組みは、どうなっているのか？
これらのタイトルを見ても分かるように、本書はトランプ氏やプーチン氏などがどういう人物なのかについて解説しながら、世界を牛耳っている人たちについて掘り下げていく内容になっている。要は、巷で言われているディープステートについて踏み込んだ書であり、こういう世界に興味がある人にとっては参考になる情報が多い。もっとも陰謀論など大嫌いという人にとっては、はじめから受け付けないかもしれないが。
ただし、本書が出版されたのは2024年8月15日であり、第1章の予想はすでに外れている。まあ、アメリカの大統領選にしても実際には何が起きるか分からないわけで、未来予測が外れるのは仕方ないし、未来予測に関することは読み流してもいいかもしれない。
私自身はディープステートなるものを意識したのはコロナ騒動以降であり、コロナ騒動やコロナワクチンにまつわる不可解かつ異様な事態に直面したことで、どうやら世界を牛耳っている人たちがいるのだとはっきりと認識した。ただ、ディープステートと言われているものが具体的にどのような人たちを指すのかが分からないこともあり、DS、あるいはディープステートという言葉はほとんど使ったことがない。しかし、本書を読むことで、だいぶその輪郭がつかめてきたように思う。少なくとも、世界を牛耳っている人たちは一口で言えるほど単純なものではなく、宗教や超富豪（金融）、ビッグテック、政治家、官僚などが絡み合っているようだ。例えば世界経済フォーラムが世界各国のリーダーにワクチンを打つように指示したとして、実際にそれぞれの国でコロナの恐怖を煽ったりワクチン接種を進める実行部隊がいなければ、これほど大勢の人が疑問を持たずにワクチンを打ってしまうことはなかっただろう。世界経済フォーラムや製薬会社の意向だけでワクチン接種を実行できるわけではない。
著者が本書で最も言いたいことは何なのか？ 本書を読んで思うのは、日本人は様々な情報の中から嘘を見破るリテラシーを身に着けないと、支配者層の餌食にされるだけだという警告だと思う。日本で8割もの人がコロナワクチンを打ち、国は高齢者を中心に今でもこのワクチンを打たせようとしている。しかも、世界でどの国も承認していないレプリコンという自己増殖型のワクチンまで承認してしまった。これはこの国が支配者層の言いなりであり、国民が認知戦に弱く真実を見抜けないことを表している。
ジェームス斉藤氏は、第1章の「トランプとは何者か？」の中で、「陰謀論の中には多くの真実があります。陰謀論の中にしかない真実だってかなりあります。ですから、陰謀論＝トンデモと考えるのは間違いなのですが、陰謀論好きの支持者ばかりが集まるとトンデモになりがちなのは明白で、そこは分けて考えなければいけないのです」と書いている。陰謀論に真実が多くあるが、だからといって陰謀論に嵌ってもいけないという警告だ。これは私も同感で、いわゆる陰謀論と言われている物の中には事実もあれば嘘も混じっていると常々感じている。だからこそ、それを見分ける鋭い嗅覚を持たねばならない。Xで流れてくる情報も玉石混交であり、その中から真実を見抜くのは容易ではないし、まさにリテラシーの問題なのだと思う。別の言い方をすれば、認知戦を見抜く力でもある。もちろん、ジェームス斉藤氏の言っていることが本当なのかどうかを見抜くことも読者のリテラシーに関わっている。私も、本書の内容はあくまでも「参考」と捉えている。
あと、人口削減についてもそれを行っている勢力がいることを明言している。日本では人口削減などと言っただけで陰謀論者扱い、トンデモ扱いだが、世界の裏事情に精通している人にとっては陰謀論でも何でもないのだろう。私もこの毒としか思えない遺伝子製剤にはそういう目的もあるのだろうと思っている。
世界の支配者層に関心がある人には一読をお勧めしたい。
2024年09月19日
製薬会社社員が書いた書籍「私たちは売りたくない！」発売
9月18日、つまり昨日のことだが、「私たちは売りたくない！」という衝撃的なタイトルの本が発売された。出版社は方丈社。以下が、方丈社の新刊情報。
私たちは売りたくない！
日本では10月1日から高齢者を対象にコロナワクチンの定期接種が始まるが、そのコロナワクチンは5種類ある。ファイザーのコミナティ、モデルナのスパイクバックス、第一三共のダイチロナ、武田薬品のヌバキソビッド、Meiji Seikaファルマのコスタイベだ。そのうちMeiji Seikaファルマのコスタイベはレプリコンと言われている自己増殖型のもので、従来のmRNAワクチン以上に危険性が懸念されており、現在「mRNAワクチン中止を求める国民連合」がレプリコンを含むmRNAワクチンの中止を求めて様々な活動を展開している。
mRNAワクチン中止を求める国民連合
このレプリコンワクチンを販売することになっているMeiji Seikaファルマの現役社員らが書いた本が「私たちは売りたくない！」だ。レプリコンの接種開始直前にこのような本が出版されたことの意味は大きい。
私は注文したもののまだ入手しておらず読んでいない。そして、驚いたことに、発売直後であるにも関わらず本日19日にネット通販ではすべて在庫切れになっている。X（Twitter）では、製薬会社社員が書店で買い占めているという情報もある。出版社は重版するようだが、すぐに読みたい方は電子版を購入することもできる。
目次などを見る限り、決して過激なワクチン反対本ではなく、公表されている事実を元にmRNAワクチンの問題点を取り上げているようだ。版元の紹介文の中に、以下のような説明がある。
本書では、あくまでも、厚労省を始めとする公的機関や会社のプレスリリースなどで発表されているオープンソースのデータをもとに、さまざまな検証が進められている。次に来る危機の中心として、世界に先駆けて日本だけが承認した「新ｍRNAワクチン＝レプリコンワクチン」の本質的危険性を訴え、さらには、安全とされてきたインフルエンザワクチンが、近い将来危険な変貌を遂げることにも警鐘を鳴らす。
これ以上、ワクチンによる薬害被害者を出したくないという想いからの勇気ある指摘のようだ。本書は内部告発ではないという意見もある。私は読んでいないので何とも言えないが、製薬会社の社員らが、自分達の会社の製品について異を唱える内容なら、内部告発に近いのではないかと思う。
mRNAコロナワクチンによる予防接種健康被害救済認定数は、9月12日時点で11,920件、死亡認定された件数は818件だ。もちろんこれは認定されたものだけであり、未審査のものも多数あるし、申請したけれど認定されなかったものもある。超過死亡の数から考えると、恐らく数十万人がワクチンが原因で亡くなっているだろう。
国が認定しただけでも800人以上がワクチンで亡くなっているのに中止にならず、さらに高齢者対象に定期接種化。その裏には、インフルエンザワクチンも含め既存のワクチンを危険なmRNAワクチンやレプリコンワクチンに変えていくという国の方針があるからではなかろうか。
製薬会社社員による警鐘は極めて重い。なぜなら、研究者でも医師でもなく、開発に関わっている側だからだ。そのような人たちからの警告は、決して軽視できない。私たちはワクチンの真実を知り、ワクチンのあり方そのものを見直していかねばならないと思う。
もし、10月からの定期接種を受けようと思っている人がいたら、慌てて打つのではなく、製薬会社社員の忠告に耳を傾けてほしい。自分の健康が損なわれるかもしれないし、さらに伝播（シェディング）の加害者にもなりかねないことを認識してほしい。
私たちは売りたくない！
日本では10月1日から高齢者を対象にコロナワクチンの定期接種が始まるが、そのコロナワクチンは5種類ある。ファイザーのコミナティ、モデルナのスパイクバックス、第一三共のダイチロナ、武田薬品のヌバキソビッド、Meiji Seikaファルマのコスタイベだ。そのうちMeiji Seikaファルマのコスタイベはレプリコンと言われている自己増殖型のもので、従来のmRNAワクチン以上に危険性が懸念されており、現在「mRNAワクチン中止を求める国民連合」がレプリコンを含むmRNAワクチンの中止を求めて様々な活動を展開している。
mRNAワクチン中止を求める国民連合
このレプリコンワクチンを販売することになっているMeiji Seikaファルマの現役社員らが書いた本が「私たちは売りたくない！」だ。レプリコンの接種開始直前にこのような本が出版されたことの意味は大きい。
私は注文したもののまだ入手しておらず読んでいない。そして、驚いたことに、発売直後であるにも関わらず本日19日にネット通販ではすべて在庫切れになっている。X（Twitter）では、製薬会社社員が書店で買い占めているという情報もある。出版社は重版するようだが、すぐに読みたい方は電子版を購入することもできる。
目次などを見る限り、決して過激なワクチン反対本ではなく、公表されている事実を元にmRNAワクチンの問題点を取り上げているようだ。版元の紹介文の中に、以下のような説明がある。
本書では、あくまでも、厚労省を始めとする公的機関や会社のプレスリリースなどで発表されているオープンソースのデータをもとに、さまざまな検証が進められている。次に来る危機の中心として、世界に先駆けて日本だけが承認した「新ｍRNAワクチン＝レプリコンワクチン」の本質的危険性を訴え、さらには、安全とされてきたインフルエンザワクチンが、近い将来危険な変貌を遂げることにも警鐘を鳴らす。
これ以上、ワクチンによる薬害被害者を出したくないという想いからの勇気ある指摘のようだ。本書は内部告発ではないという意見もある。私は読んでいないので何とも言えないが、製薬会社の社員らが、自分達の会社の製品について異を唱える内容なら、内部告発に近いのではないかと思う。
mRNAコロナワクチンによる予防接種健康被害救済認定数は、9月12日時点で11,920件、死亡認定された件数は818件だ。もちろんこれは認定されたものだけであり、未審査のものも多数あるし、申請したけれど認定されなかったものもある。超過死亡の数から考えると、恐らく数十万人がワクチンが原因で亡くなっているだろう。
国が認定しただけでも800人以上がワクチンで亡くなっているのに中止にならず、さらに高齢者対象に定期接種化。その裏には、インフルエンザワクチンも含め既存のワクチンを危険なmRNAワクチンやレプリコンワクチンに変えていくという国の方針があるからではなかろうか。
製薬会社社員による警鐘は極めて重い。なぜなら、研究者でも医師でもなく、開発に関わっている側だからだ。そのような人たちからの警告は、決して軽視できない。私たちはワクチンの真実を知り、ワクチンのあり方そのものを見直していかねばならないと思う。
もし、10月からの定期接種を受けようと思っている人がいたら、慌てて打つのではなく、製薬会社社員の忠告に耳を傾けてほしい。自分の健康が損なわれるかもしれないし、さらに伝播（シェディング）の加害者にもなりかねないことを認識してほしい。
2024年09月15日
国は台風の制御を掲げている
「気象兵器」と言ったら、途端に「陰謀論」という言葉を浴びせられそうだ。そういう人は「気象操作」も陰謀論だと言うのだろうか？ 気象操作なら日本はすでに「台風の制御」を掲げている。人為的に台風の制御ができるのならば、それはやはり気象操作に他ならない。
日本のムーンショット計画をご存知だろうか？ 簡単に言えば、世界経済フォーラムの提唱するグレート・リセットの日本版のようなものだ。世界経済フォーラムは史上最悪の薬害を生み出しているmRNAコロナワクチンも推進してきた団体だ。私はグレート・リセットもムーンショットも怪しい計画だと警戒している。
その、「ムーンショット目標8」で、日本政府は「2050年までに、激甚化しつつある台風や豪雨を制御し極端風水害の脅威から解放された安全安心な社会を実現」という目標を掲げている。以下は内閣府のホームページからの一部引用。
・2050年までに、激甚化しつつある台風や豪雨（線状降水帯によるものを含む）の強度・タイミング・発生範囲などを変化させる制御によって極端風水害による被害を大幅に軽減し、我が国及び国際社会に幅広く便益を得る。
・2030年までに、現実的な操作を前提とした台風や豪雨（線状降水帯によるものを含む）の制御によって被害を軽減することが可能なことを計算機上で実証するとともに、広く社会との対話・協調を図りつつ、操作に関わる屋外実験を開始する。
つまり、政府自身が、台風や豪雨の制御ができると考えており、その技術の確立を目指しているということになる。国が「気象操作をする」と堂々と言っているわけだ。そして、この計画は「タイフーンショット計画」と呼ばれている。
ということは、「気象操作」自体は陰謀論でも何でもない。実際に国が目標に掲げて推進している政策だ。国は、そのような技術を災害の軽減という公益のために用いると言っているわけだが、悪用されたなら気象兵器にもなり得るだろう。特定の場所に大雨を降らせて洪水を発生させたり、台風を直撃させて被害をつくりだすことも可能ではないか。結局、兵器になるかどうかはその技術を使う側の目的によって違うだけだ。原子力の平和利用を掲げて推進した原発と核兵器を連想してしまう。私は、基本的には兵器になり得るような技術を開発することは賛成できない。mRNA技術だって、史上最悪の薬害をもたらしているわけで、これも容易に兵器に転用できる。
では、いったいどうやって台風を制御するのだろうか？ それについては私にはよく分からないが、いろいろ噂されているのが、アラスカにあるHARRPだ。表向きにはオーロラ観測が目的だと言われているが、米軍の施設であり、実際に何をやっているのか分からない。人工地震や気象操作に使われているのではないかという噂が後を絶たない。このHAARPと気象兵器について考察した記事（個人のブログ）を参考までに二つほど紹介しておきたい。私はこれらの記事を全面的に支持するわけではないが、まったくの嘘とも思えない。少なくとも気象操作はだいぶ前から試みられていると思っている。
【考察】最強の気象操作兵器？HAARPについて調べてみた！
気象操作技術はどこまで進んでいるのか？
日本でも京都大学にHAARPがある。以下の記事ではこの京都大学のHAARPと台風の制御について考察している。
気象兵器3 台風はどうやって作るのか？ 世界最強HAARP 京都大学MUレーダーの威力とは！？
ここ数年、台風の動きを不自然だと感じている人が多いのではなかろうか。ジグザグに迷走してみたり、急に角度を大きく変えたりと、私も実に変だと思っている。さらに、線状降水帯などという言葉がしきりに使われるようになった。台風の大型化は地球温暖化のせいかもしれない。しかし、不自然な動きは温暖化が理由だとはちょっと思えない。
日本政府が台風制御を掲げていること、HAARPが気象兵器ではないかと噂されていること、京都大学にHAARPがあること、などを考え併せると、すでに日本でも気象操作の実験をしているのではないか？という疑念を払しょくすることができない。
日本のムーンショット計画をご存知だろうか？ 簡単に言えば、世界経済フォーラムの提唱するグレート・リセットの日本版のようなものだ。世界経済フォーラムは史上最悪の薬害を生み出しているmRNAコロナワクチンも推進してきた団体だ。私はグレート・リセットもムーンショットも怪しい計画だと警戒している。
その、「ムーンショット目標8」で、日本政府は「2050年までに、激甚化しつつある台風や豪雨を制御し極端風水害の脅威から解放された安全安心な社会を実現」という目標を掲げている。以下は内閣府のホームページからの一部引用。
・2050年までに、激甚化しつつある台風や豪雨（線状降水帯によるものを含む）の強度・タイミング・発生範囲などを変化させる制御によって極端風水害による被害を大幅に軽減し、我が国及び国際社会に幅広く便益を得る。
・2030年までに、現実的な操作を前提とした台風や豪雨（線状降水帯によるものを含む）の制御によって被害を軽減することが可能なことを計算機上で実証するとともに、広く社会との対話・協調を図りつつ、操作に関わる屋外実験を開始する。
つまり、政府自身が、台風や豪雨の制御ができると考えており、その技術の確立を目指しているということになる。国が「気象操作をする」と堂々と言っているわけだ。そして、この計画は「タイフーンショット計画」と呼ばれている。
ということは、「気象操作」自体は陰謀論でも何でもない。実際に国が目標に掲げて推進している政策だ。国は、そのような技術を災害の軽減という公益のために用いると言っているわけだが、悪用されたなら気象兵器にもなり得るだろう。特定の場所に大雨を降らせて洪水を発生させたり、台風を直撃させて被害をつくりだすことも可能ではないか。結局、兵器になるかどうかはその技術を使う側の目的によって違うだけだ。原子力の平和利用を掲げて推進した原発と核兵器を連想してしまう。私は、基本的には兵器になり得るような技術を開発することは賛成できない。mRNA技術だって、史上最悪の薬害をもたらしているわけで、これも容易に兵器に転用できる。
では、いったいどうやって台風を制御するのだろうか？ それについては私にはよく分からないが、いろいろ噂されているのが、アラスカにあるHARRPだ。表向きにはオーロラ観測が目的だと言われているが、米軍の施設であり、実際に何をやっているのか分からない。人工地震や気象操作に使われているのではないかという噂が後を絶たない。このHAARPと気象兵器について考察した記事（個人のブログ）を参考までに二つほど紹介しておきたい。私はこれらの記事を全面的に支持するわけではないが、まったくの嘘とも思えない。少なくとも気象操作はだいぶ前から試みられていると思っている。
【考察】最強の気象操作兵器？HAARPについて調べてみた！
気象操作技術はどこまで進んでいるのか？
日本でも京都大学にHAARPがある。以下の記事ではこの京都大学のHAARPと台風の制御について考察している。
気象兵器3 台風はどうやって作るのか？ 世界最強HAARP 京都大学MUレーダーの威力とは！？
ここ数年、台風の動きを不自然だと感じている人が多いのではなかろうか。ジグザグに迷走してみたり、急に角度を大きく変えたりと、私も実に変だと思っている。さらに、線状降水帯などという言葉がしきりに使われるようになった。台風の大型化は地球温暖化のせいかもしれない。しかし、不自然な動きは温暖化が理由だとはちょっと思えない。
日本政府が台風制御を掲げていること、HAARPが気象兵器ではないかと噂されていること、京都大学にHAARPがあること、などを考え併せると、すでに日本でも気象操作の実験をしているのではないか？という疑念を払しょくすることができない。
2024年09月02日
米不足への疑問
今日の北海道新聞社説でコメ不足のことを取り上げていた。要旨は以下。
去年の猛暑の影響で高品質のコメの流通量が減ったこと、訪日客を含むコロナ後の需要回復によりコメの品薄や値上がりが続いている。JAグループは24年産の主食用米を出荷した農家に支払う概算金を引き上げており、新米が流通しても高値は続くだろう。政府は補助金を出して転作を促してきたが、生産調整のあり方を見直す必要がある。国の備蓄米放出は手続きに時間を要するので、非常時の供給体制を点検することも肝要。
コメが品薄で、一部のスーパーなどではコメの棚が空になっていると聞くが、コロナ後の需要回復というのは本当なのだろうか？ コロナで需要が減ったのなら、その時の余剰分はどうしていたのだろうか？ コメ余りだという話は聞かなかった。そもそも人口は減っている。2、3年訪日客が減ったことがそんなに大きく影響しているのか？ いろいろ疑問が湧いてくる。
私は食料品の大半は生協で購入している。品薄との理由でコメの定期登録は一時中止になっているが、品薄で買えない人がでる（抽選になる）という状態にはなっていない。ただ、7月頃から急に値上がりし始めた。鳥インフルエンザによる鶏の殺処分が行われた時には卵は値上がりしただけではなく出荷数が限定され抽選になった。そして供給が戻った今も値段は下がっていない。餌代の高騰もあるだろうけれど、なんだかなあという気持ちが拭えない。
今回のコメの品薄に関しても、品薄を理由に値上げをし、新米が出回るようになっても値段は下がらないのではないかと内心思っていたが、やはりそうなりそうだ。もしかしたら、はじめからそれを見込んで流通量を減らし、値上げをしたのではないかと疑いたくなってくる。
国の備蓄米放出は手続きに時間がかかるというが、コメの在庫量は分かるわけで、新米の出回る数か月前には不足になるかどうか分かりそうなものだ。だいいち、備蓄米は緊急時にすぐに放出できなければ意味がない。今回のコメ不足や値上げは何とも不可解だ。
転作によって水田を畑に変えてしまえば、再び水田に戻すのは容易ではないだろう。余るようなら家畜の飼料にも回せるはずで、安易な転作は以前から懸念していた。日本の食料自給率はカロリーベースで38％だが、主食のコメすら自給できないようなことになれば、日本人は何かあったらすぐに飢えてしまうだろう。
米国から言われるままに小麦や大豆などの農産物を輸入し、野菜まで海外産のものが増えている。自給率を上げる努力を怠ってきた政府の責任は重い。
去年の猛暑の影響で高品質のコメの流通量が減ったこと、訪日客を含むコロナ後の需要回復によりコメの品薄や値上がりが続いている。JAグループは24年産の主食用米を出荷した農家に支払う概算金を引き上げており、新米が流通しても高値は続くだろう。政府は補助金を出して転作を促してきたが、生産調整のあり方を見直す必要がある。国の備蓄米放出は手続きに時間を要するので、非常時の供給体制を点検することも肝要。
コメが品薄で、一部のスーパーなどではコメの棚が空になっていると聞くが、コロナ後の需要回復というのは本当なのだろうか？ コロナで需要が減ったのなら、その時の余剰分はどうしていたのだろうか？ コメ余りだという話は聞かなかった。そもそも人口は減っている。2、3年訪日客が減ったことがそんなに大きく影響しているのか？ いろいろ疑問が湧いてくる。
私は食料品の大半は生協で購入している。品薄との理由でコメの定期登録は一時中止になっているが、品薄で買えない人がでる（抽選になる）という状態にはなっていない。ただ、7月頃から急に値上がりし始めた。鳥インフルエンザによる鶏の殺処分が行われた時には卵は値上がりしただけではなく出荷数が限定され抽選になった。そして供給が戻った今も値段は下がっていない。餌代の高騰もあるだろうけれど、なんだかなあという気持ちが拭えない。
今回のコメの品薄に関しても、品薄を理由に値上げをし、新米が出回るようになっても値段は下がらないのではないかと内心思っていたが、やはりそうなりそうだ。もしかしたら、はじめからそれを見込んで流通量を減らし、値上げをしたのではないかと疑いたくなってくる。
国の備蓄米放出は手続きに時間がかかるというが、コメの在庫量は分かるわけで、新米の出回る数か月前には不足になるかどうか分かりそうなものだ。だいいち、備蓄米は緊急時にすぐに放出できなければ意味がない。今回のコメ不足や値上げは何とも不可解だ。
転作によって水田を畑に変えてしまえば、再び水田に戻すのは容易ではないだろう。余るようなら家畜の飼料にも回せるはずで、安易な転作は以前から懸念していた。日本の食料自給率はカロリーベースで38％だが、主食のコメすら自給できないようなことになれば、日本人は何かあったらすぐに飢えてしまうだろう。
米国から言われるままに小麦や大豆などの農産物を輸入し、野菜まで海外産のものが増えている。自給率を上げる努力を怠ってきた政府の責任は重い。
2024年07月15日
足るを知る
斎藤幸平さんの「人新世の『資本論』」はベストセラーとなりかなりの部数が売れたようだ。とは言うものの、やはり大多数の人たちが今も資本主義を支持し、経済成長を支持しているのが現実だろう。つい先日も、脱成長を批判する投稿をX（旧ツイッター）で見かけた。
いったいなぜ、そんなに資本主義や経済成長に頼りたい人が沢山いるのだろうか？ ソ連や中国の社会主義がダメだったから資本主義しかないと思っている人も多いのかもしれないけれど、だからといって経済成長を続けなければならない理由にはならない。ちなみに斎藤幸平氏は、「20世紀に社会主義を掲げた国の実態は労働者のための社会主義とは呼べない単なる独裁体制にすぎなかった。それは資本家の代わりに党と官僚が経済を牛耳る『国家資本主義』だったのです」と「ゼロからの『資本論』」で書いているが、私もその通りだと思う。
私たちの住む地球は、人類によって大きく破壊されてしまった。原生林は次々と伐採され、湿地は埋め立てられ、人の手の加わっていない自然はどんどん無くなっている。自然破壊に伴って多くの生物が絶滅したり絶滅の危機に立たされて生物多様性が破壊されている。
海も陸地も大気も化学物質で汚染され、その汚染物質を体内に取り込んだことで生物も汚染されている。私たち人間は紛れもなくこの地球上の生態系の一員であり、自然環境がなければ生きていけない。自然によって生かされている存在だ。そして、すでに人類の危機は始まっている。それなのに、経済成長、経済成長といって自然を破壊し、環境汚染を続け、自然を蝕んできた。経済成長とはいずれ自分達の首を絞める行為に他ならないのに、なぜそんなに経済成長に捉われてしまうのだろう？
それは「足るを知る」という精神を忘れてしまったからではなかろうか。
長く生きていて実感するのは、人が生きていくために必要なものはそれほど多くはないということ。しかし、次から次へと物をつくりだしては捨てるという資本主義によって、私たちは不要なものまで大量に所有するようになってしまった。私自身も例外ではない。少しずつ物の整理をしてきたが、なぜこれほど物を溜めてしまったのかと思う（もらいものが多いのだが）。
そんな生活に慣れた結果、「毎日同じ服を着ているわけにはいかない」とか、「新しい機種が出たから買い換えよう」というような思考になってはいないだろうか？
人の欲とは際限がないもので、店先に素敵な衣類が売られており金銭的に余裕があれば衝動買いをしてしまうこともあるだろう。しかし、その結果は大量の衣類を所有することになり、古い（といってもまだまだ十分に着られる）ものを処分するようなことになってしまう。私たちの生活はこうやって資本主義によって大量に作り出された「商品」に振り回されている。
しかし、欲しい物を手に入れることができたところで、嬉しいのははじめのうちだけで、大抵はすぐに「もっといい性能のものが欲しい」「新しい製品が欲しい」という欲望が湧いてきて際限がない。そして、物質的な豊かさが、人の幸福感と結びついているわけではない。お金を持っていれば安心感はあるかもしれないけれど、しかし、お金持ちが幸福とは限らないし、質素な暮らしをしていても精神的に安定して幸せな人は沢山いるだろう。むしろ、精神的に安定している人こそ、物に執着しないのではないかと思えてくる。
狩猟採集生活をしている民族は今も少数いるが、まさに「足るを知る」という生活を続けている。もともと生物というのはそういう暮らしをしてきたからこそ現代まで生き延びてきたはずだ。
「脱成長」というと、「江戸時代の生活に戻る気か？」と言い出す人がいるが、何も今の利便性をすべて手放して昔の生活に戻れなどとは言っていない。本当に必要なものだけを生産し、生み出した商品はできるだけ平等に分けてなるべく長く使うような社会に転換していけばいいだけだ。もちろん簡単ではないけれど、そういう方向転換をしない限り、地球は持たない。
人類は、もういい加減にこのことに気づいていいのではないか？ 資本主義に毒された人たちに必要なのは、まさに「足るを知る」という精神だと思う。
いったいなぜ、そんなに資本主義や経済成長に頼りたい人が沢山いるのだろうか？ ソ連や中国の社会主義がダメだったから資本主義しかないと思っている人も多いのかもしれないけれど、だからといって経済成長を続けなければならない理由にはならない。ちなみに斎藤幸平氏は、「20世紀に社会主義を掲げた国の実態は労働者のための社会主義とは呼べない単なる独裁体制にすぎなかった。それは資本家の代わりに党と官僚が経済を牛耳る『国家資本主義』だったのです」と「ゼロからの『資本論』」で書いているが、私もその通りだと思う。
私たちの住む地球は、人類によって大きく破壊されてしまった。原生林は次々と伐採され、湿地は埋め立てられ、人の手の加わっていない自然はどんどん無くなっている。自然破壊に伴って多くの生物が絶滅したり絶滅の危機に立たされて生物多様性が破壊されている。
海も陸地も大気も化学物質で汚染され、その汚染物質を体内に取り込んだことで生物も汚染されている。私たち人間は紛れもなくこの地球上の生態系の一員であり、自然環境がなければ生きていけない。自然によって生かされている存在だ。そして、すでに人類の危機は始まっている。それなのに、経済成長、経済成長といって自然を破壊し、環境汚染を続け、自然を蝕んできた。経済成長とはいずれ自分達の首を絞める行為に他ならないのに、なぜそんなに経済成長に捉われてしまうのだろう？
それは「足るを知る」という精神を忘れてしまったからではなかろうか。
長く生きていて実感するのは、人が生きていくために必要なものはそれほど多くはないということ。しかし、次から次へと物をつくりだしては捨てるという資本主義によって、私たちは不要なものまで大量に所有するようになってしまった。私自身も例外ではない。少しずつ物の整理をしてきたが、なぜこれほど物を溜めてしまったのかと思う（もらいものが多いのだが）。
そんな生活に慣れた結果、「毎日同じ服を着ているわけにはいかない」とか、「新しい機種が出たから買い換えよう」というような思考になってはいないだろうか？
人の欲とは際限がないもので、店先に素敵な衣類が売られており金銭的に余裕があれば衝動買いをしてしまうこともあるだろう。しかし、その結果は大量の衣類を所有することになり、古い（といってもまだまだ十分に着られる）ものを処分するようなことになってしまう。私たちの生活はこうやって資本主義によって大量に作り出された「商品」に振り回されている。
しかし、欲しい物を手に入れることができたところで、嬉しいのははじめのうちだけで、大抵はすぐに「もっといい性能のものが欲しい」「新しい製品が欲しい」という欲望が湧いてきて際限がない。そして、物質的な豊かさが、人の幸福感と結びついているわけではない。お金を持っていれば安心感はあるかもしれないけれど、しかし、お金持ちが幸福とは限らないし、質素な暮らしをしていても精神的に安定して幸せな人は沢山いるだろう。むしろ、精神的に安定している人こそ、物に執着しないのではないかと思えてくる。
狩猟採集生活をしている民族は今も少数いるが、まさに「足るを知る」という生活を続けている。もともと生物というのはそういう暮らしをしてきたからこそ現代まで生き延びてきたはずだ。
「脱成長」というと、「江戸時代の生活に戻る気か？」と言い出す人がいるが、何も今の利便性をすべて手放して昔の生活に戻れなどとは言っていない。本当に必要なものだけを生産し、生み出した商品はできるだけ平等に分けてなるべく長く使うような社会に転換していけばいいだけだ。もちろん簡単ではないけれど、そういう方向転換をしない限り、地球は持たない。
人類は、もういい加減にこのことに気づいていいのではないか？ 資本主義に毒された人たちに必要なのは、まさに「足るを知る」という精神だと思う。
2024年07月03日
香害という公害
我が家には香料の入った製品はほぼない。私が香料に過敏で匂いで体調を崩してしまうために、香料の入った製品を買わないようにしているからだ。洗濯や台所用の洗剤は香料無添加の粉せっけん、洗面所やお風呂の固形石鹸も香料無添加、シャンプーは湯シャンなので使わない。トイレの洗剤の匂いがきつくて辛かったが、これはクエン酸に変えることで解決した。化粧はほぼしないが、稀に化粧をするときは香料無添加のもの。化粧水は精製水ににがりを入れたにがり化粧水を使っている。
子どもの頃は洗剤などに含まれる香料はさほど気にならなかったが、次第に香料で具合が悪くなるようになった。たとえば電車の中での化粧品の匂い。若い頃は電車で通学、通勤をしていたが、女性専用車は化粧品の香りが充満していて気持ちが悪くなるのでなるべく避けていた。決定的に香りがダメだと悟ったのは、若い頃に入っていた合唱団の公演のとき。化粧をした女性の集団の中でライトを浴びているうちに頭痛と吐き気に襲われて立っていられなくなり、そっと舞台の袖に引っ込んだ。
今は北海道の片田舎に住んでいて人混みにはほとんど行かないので、こうした香りによる被害はほぼなくなったが、それでも外を歩いていて少しだけ開けた窓から室内干しの柔軟剤の匂いが漂ってくるだけで、足早に通り過ぎる。柔軟剤がいつ頃から流行り始めたのか覚えていないが、柔軟剤の匂いは香料過敏症の人にとっては強烈で、一刻も早くその場から離れたくなる。
恐らく柔軟剤が登場してからだと思うが、それまで以上に匂いで体調を崩す「香害」を訴える人が多くなったように思う。柔軟剤には香り成分を閉じ込めるマイクロカプセルが用いられていることが関係しているのだろう。マイクロカプセルを衣類に付着させ、香りをより長く維持しようということのようだが、当然、人がそれを吸い込むことになる。
柔軟剤の香りが好きな人にとってはその香りが心地よいのかもしれないが、香りに過敏な人は頭痛や吐き気などで大変なことになる。実際に、外出できなくなってしまう人もいるという。ある人にとっては心地よくても、一部の人にとっては害悪でしかない。それに、今は心地よいと思っている人も、日常的に大量の化学物質を吸い込んでいることに変わりはなく、健康にいいわけがない。今は大丈夫でも、そのうち何等かの悪影響が出てくるのではなかろうか。匂いに過敏な人は「炭鉱のカナリア」なのだから、過敏症の人が増えてきているということは、「このままだと危険」だと警告していることに他ならない。
衣類に香りがなければ困るなどということは決してない。一部の人の好みのために、有害な化学物質をまき散らして他者の健康を害するのであれば、公害でしかない。なぜそこまでして衣類に香りをつけようとするのか、私にはさっぱり分からない。
国が洗剤や柔軟剤などへの香料の添加を禁止すればいいだけの話なのだが、なぜか一向にそのような方向に向かわない。多くの人がマイクロカプセルという化学物質を吸い込んでしまっていることの危険性を認識するべきだと思う。
洗剤や柔軟剤、化粧品などに含まれる香りが好きな人がいるのは分かるけれど、すでに「公害」となっている以上、使用を慎んでほしいと痛切に思う。
子どもの頃は洗剤などに含まれる香料はさほど気にならなかったが、次第に香料で具合が悪くなるようになった。たとえば電車の中での化粧品の匂い。若い頃は電車で通学、通勤をしていたが、女性専用車は化粧品の香りが充満していて気持ちが悪くなるのでなるべく避けていた。決定的に香りがダメだと悟ったのは、若い頃に入っていた合唱団の公演のとき。化粧をした女性の集団の中でライトを浴びているうちに頭痛と吐き気に襲われて立っていられなくなり、そっと舞台の袖に引っ込んだ。
今は北海道の片田舎に住んでいて人混みにはほとんど行かないので、こうした香りによる被害はほぼなくなったが、それでも外を歩いていて少しだけ開けた窓から室内干しの柔軟剤の匂いが漂ってくるだけで、足早に通り過ぎる。柔軟剤がいつ頃から流行り始めたのか覚えていないが、柔軟剤の匂いは香料過敏症の人にとっては強烈で、一刻も早くその場から離れたくなる。
恐らく柔軟剤が登場してからだと思うが、それまで以上に匂いで体調を崩す「香害」を訴える人が多くなったように思う。柔軟剤には香り成分を閉じ込めるマイクロカプセルが用いられていることが関係しているのだろう。マイクロカプセルを衣類に付着させ、香りをより長く維持しようということのようだが、当然、人がそれを吸い込むことになる。
柔軟剤の香りが好きな人にとってはその香りが心地よいのかもしれないが、香りに過敏な人は頭痛や吐き気などで大変なことになる。実際に、外出できなくなってしまう人もいるという。ある人にとっては心地よくても、一部の人にとっては害悪でしかない。それに、今は心地よいと思っている人も、日常的に大量の化学物質を吸い込んでいることに変わりはなく、健康にいいわけがない。今は大丈夫でも、そのうち何等かの悪影響が出てくるのではなかろうか。匂いに過敏な人は「炭鉱のカナリア」なのだから、過敏症の人が増えてきているということは、「このままだと危険」だと警告していることに他ならない。
衣類に香りがなければ困るなどということは決してない。一部の人の好みのために、有害な化学物質をまき散らして他者の健康を害するのであれば、公害でしかない。なぜそこまでして衣類に香りをつけようとするのか、私にはさっぱり分からない。
国が洗剤や柔軟剤などへの香料の添加を禁止すればいいだけの話なのだが、なぜか一向にそのような方向に向かわない。多くの人がマイクロカプセルという化学物質を吸い込んでしまっていることの危険性を認識するべきだと思う。
洗剤や柔軟剤、化粧品などに含まれる香りが好きな人がいるのは分かるけれど、すでに「公害」となっている以上、使用を慎んでほしいと痛切に思う。
2024年04月29日
情報統制が始まっている
つい先日、こんなニュースが報じられた。
厚労省、偽情報対策の報告書2700頁超を不開示 ワクチン接種促進「世論形成」目的で3年間実施
XなどSNSをやっている人の中でコロナ騒動やコロナワクチンに疑問を持つ人たちは、コロナ騒動が始まってから情報統制が行われていることに気づいていたと思う。その情報統制を国が行っていたことが情報開示から明らかになったのだ。もっとも、テレビや新聞しか見ていない人たちは、ネットでこのようなニュースが流れていてもまったく知らない。ということで、この問題を記事にしようかと思っていたところ、医師であり医療ジャーナリストでもある森田洋之さんが的確にまとめた記事を書かれていた。そこで、森田さんの記事を紹介しておきたい。
【緊急速報】現政権による戦時中のような「情報統制」が、続々と明らかに…の詳細報告
私はコロナワクチンの接種が始まってから、厚労省がHPで公開していたQ&Aはほとんどが間違いまたは不正確だと察知したが、今となってみればほぼ間違いだったことは明白だ。厚労省自身が誤った情報を国民に流し、国民の税金を使ってインフルエンサーを動員しワクチンを打つように働きかけをした。さらに、SNSなどを監視してワクチンの危険性などについての投稿は削除。こんな情報操作によって、いったいどれほどの人が薬害の被害者になったのかと思うと、腹が立って仕方ない。国が、税金をつかって国民を騙し、毒ワクチンを打たせたと言っても過言ではない。
史上最悪の薬害が進行中だというのに、政府は何ら検証をせず、謝罪や訂正もしない。それどころか率先して情報統制をしていた。どう考えても憲法違反だ。そして、政府は「新型インフルエンザ等対策政府行動計画（案）」によって、感染症対策との名目で「偽・誤情報」の監視をし、SNSなどに削除を要請する、という。今まで密かにやっていた情報統制を、今度は堂々とやるらしい。とんでもないことになっている。
このままだと、大半の国民が知らないうちに情報統制が敷かれ、言論の自由が失われるということになりそうだ。
なお、堤未果さんの近著「国民の違和感は9割正しい」（PHP新書）で、米政府がSNSの検閲や削除を行っていたことが書かれている。ツイッターの削除要請件数のトップは何と日本だったそうだ。
「反ワク」だとか「陰謀論」だとか言っている人たちは、戦時中のような政府の情報統制についてどう思っているのだろう？ 私はコロナ騒動が始まった2020年からすでに戦争中だと思っている。情報戦+認知戦。いい加減に気づかないと、自由がなくなり命まで失いかねない。
厚労省、偽情報対策の報告書2700頁超を不開示 ワクチン接種促進「世論形成」目的で3年間実施
XなどSNSをやっている人の中でコロナ騒動やコロナワクチンに疑問を持つ人たちは、コロナ騒動が始まってから情報統制が行われていることに気づいていたと思う。その情報統制を国が行っていたことが情報開示から明らかになったのだ。もっとも、テレビや新聞しか見ていない人たちは、ネットでこのようなニュースが流れていてもまったく知らない。ということで、この問題を記事にしようかと思っていたところ、医師であり医療ジャーナリストでもある森田洋之さんが的確にまとめた記事を書かれていた。そこで、森田さんの記事を紹介しておきたい。
【緊急速報】現政権による戦時中のような「情報統制」が、続々と明らかに…の詳細報告
私はコロナワクチンの接種が始まってから、厚労省がHPで公開していたQ&Aはほとんどが間違いまたは不正確だと察知したが、今となってみればほぼ間違いだったことは明白だ。厚労省自身が誤った情報を国民に流し、国民の税金を使ってインフルエンサーを動員しワクチンを打つように働きかけをした。さらに、SNSなどを監視してワクチンの危険性などについての投稿は削除。こんな情報操作によって、いったいどれほどの人が薬害の被害者になったのかと思うと、腹が立って仕方ない。国が、税金をつかって国民を騙し、毒ワクチンを打たせたと言っても過言ではない。
史上最悪の薬害が進行中だというのに、政府は何ら検証をせず、謝罪や訂正もしない。それどころか率先して情報統制をしていた。どう考えても憲法違反だ。そして、政府は「新型インフルエンザ等対策政府行動計画（案）」によって、感染症対策との名目で「偽・誤情報」の監視をし、SNSなどに削除を要請する、という。今まで密かにやっていた情報統制を、今度は堂々とやるらしい。とんでもないことになっている。
このままだと、大半の国民が知らないうちに情報統制が敷かれ、言論の自由が失われるということになりそうだ。
なお、堤未果さんの近著「国民の違和感は9割正しい」（PHP新書）で、米政府がSNSの検閲や削除を行っていたことが書かれている。ツイッターの削除要請件数のトップは何と日本だったそうだ。
「反ワク」だとか「陰謀論」だとか言っている人たちは、戦時中のような政府の情報統制についてどう思っているのだろう？ 私はコロナ騒動が始まった2020年からすでに戦争中だと思っている。情報戦+認知戦。いい加減に気づかないと、自由がなくなり命まで失いかねない。
2024年04月25日
mRNAワクチン全般の即時中止を求める署名
つい先日、「mRNAワクチン中止を求める国民連合」が発足し、活動を開始した。そして、さっそくオンライン署名が立ち上げられた。
自己増殖型(レプリコン)ワクチンを含むmRNAワクチン全般の即時中止を求めます。
署名サイトに掲載されている主旨を以下に紹介しておきたい。賛同していただける方は、是非署名と拡散をお願いしたい。名前とメールアドレスの入力で署名でき、コメントや寄付は任意。
■はじめに
人類史上初めて実施されたmRNA遺伝子ワクチンである新型コロナワクチンは、下記を氷山の一角とする多くの犠牲と未曾有の健康被害を引き起こしています。
［予防接種健康被害救済制度］ (2024年4月17日公表分) データ元：厚生労働省
・過去47年間における新型コロナワクチン以外の全てのワクチンの被害認定総数 3,649件
・過去3年間の新型コロナワクチンの被害認定数 6,988件
［コロナワクチン接種後の副反応疑い報告制度］（2024年1月26日公表)
・ワクチン接種後の死亡報告 2,168人
・副反応(健康被害)の報告数 37,051件
◾️増え続けるコロナワクチンによる健康被害と接種後の超過死亡
コロナワクチンによる健康被害は多岐に渡り、｢ワクチン後遺症｣という概念の諸症状に悩まされる人々は後を絶ちません。その数と種類は増え続ける一方で、これまで世界で三千報を超える論文が発表されています。また、コロナワクチン接種後にがんが有意に増加したことを示す論文が出されるなど、コロナワクチンと他の疾病の関係性などが次第に明らかになってきています。
さらに、諸外国の殆どが接種をやめる中で日本だけが6回目7回目と接種を続けた結果、2023年度の人口あたりの日本の超過死亡は、アメリカの3倍、フランスの5倍という、世界最大規模の数字を記録するに至りました。
コロナワクチン接種開始以降の日本の超過死亡は実に50万人を超え、その主な原因としてコロナワクチン以外の原因が見当たらないのが現状です。
コロナワクチンは、体内産生されるスパイクタンパクの毒性、脂質ナノ粒子(LNP)の毒性、接種を重ねるごとに増え続けるIgG4抗体や免疫抑制など多くの問題点が証明されており、夥しい健康被害の原因となっている可能性が指摘されています。
また、FDAの基準値を超えるDNA断片の混入がコロナワクチンから相次いでる発見され、mRNAワクチンの構造的かつ致命的な問題点として世界中の有識者により指摘されています。
◾️新型の自己増殖型mRNAワクチン：レプリコンワクチンの世界初承認
そうした中、2023年11月には、安全性が確保されていない為に海外では承認されていない自己増殖型mRNAワクチン（レプリコンワクチン）を日本政府が初めて承認し、世界を驚かせました。
このレプリコンワクチンは簡易型ウイルスを周囲に拡散させる可能性など、多くの危険性を孕んでいます。にも関わらずこのワクチンは動物実験も満足に行われておらず、従来承認に不可欠とされるワクチンの安全性テストも充分に行われていません。
人類初のmRNAワクチンであるコロナワクチンが重大な被害を及ぼしている中、その被害についての充分な調査・検証も行われないまま、さらに未知数の自己増殖型mRNAワクチンを投入するなどということはもってのほかであり、日本全体を危機的なワクチンパンデミックに追い込みかねない暴挙であると考えます。
こうした状況に危機感を抱いた有識者や一般市民がSNSを中心に声を上げていますが、日本政府は一向に耳を傾けないばかりか、コロナワクチン被害の実態調査すら行っていません。
立ち止まりましょう。
被害をきちんと調べましょう。
遺伝子ワクチンをしっかりと検証しましょう。
私たちは、コロナワクチン被害の徹底調査と、自己増殖型(レプリコン)ワクチンを含むmRNAワクチン全般の即時中止を求めます。
自己増殖型(レプリコン)ワクチンを含むmRNAワクチン全般の即時中止を求めます。
署名サイトに掲載されている主旨を以下に紹介しておきたい。賛同していただける方は、是非署名と拡散をお願いしたい。名前とメールアドレスの入力で署名でき、コメントや寄付は任意。
■はじめに
人類史上初めて実施されたmRNA遺伝子ワクチンである新型コロナワクチンは、下記を氷山の一角とする多くの犠牲と未曾有の健康被害を引き起こしています。
［予防接種健康被害救済制度］ (2024年4月17日公表分) データ元：厚生労働省
・過去47年間における新型コロナワクチン以外の全てのワクチンの被害認定総数 3,649件
・過去3年間の新型コロナワクチンの被害認定数 6,988件
［コロナワクチン接種後の副反応疑い報告制度］（2024年1月26日公表)
・ワクチン接種後の死亡報告 2,168人
・副反応(健康被害)の報告数 37,051件
◾️増え続けるコロナワクチンによる健康被害と接種後の超過死亡
コロナワクチンによる健康被害は多岐に渡り、｢ワクチン後遺症｣という概念の諸症状に悩まされる人々は後を絶ちません。その数と種類は増え続ける一方で、これまで世界で三千報を超える論文が発表されています。また、コロナワクチン接種後にがんが有意に増加したことを示す論文が出されるなど、コロナワクチンと他の疾病の関係性などが次第に明らかになってきています。
さらに、諸外国の殆どが接種をやめる中で日本だけが6回目7回目と接種を続けた結果、2023年度の人口あたりの日本の超過死亡は、アメリカの3倍、フランスの5倍という、世界最大規模の数字を記録するに至りました。
コロナワクチン接種開始以降の日本の超過死亡は実に50万人を超え、その主な原因としてコロナワクチン以外の原因が見当たらないのが現状です。
コロナワクチンは、体内産生されるスパイクタンパクの毒性、脂質ナノ粒子(LNP)の毒性、接種を重ねるごとに増え続けるIgG4抗体や免疫抑制など多くの問題点が証明されており、夥しい健康被害の原因となっている可能性が指摘されています。
また、FDAの基準値を超えるDNA断片の混入がコロナワクチンから相次いでる発見され、mRNAワクチンの構造的かつ致命的な問題点として世界中の有識者により指摘されています。
◾️新型の自己増殖型mRNAワクチン：レプリコンワクチンの世界初承認
そうした中、2023年11月には、安全性が確保されていない為に海外では承認されていない自己増殖型mRNAワクチン（レプリコンワクチン）を日本政府が初めて承認し、世界を驚かせました。
このレプリコンワクチンは簡易型ウイルスを周囲に拡散させる可能性など、多くの危険性を孕んでいます。にも関わらずこのワクチンは動物実験も満足に行われておらず、従来承認に不可欠とされるワクチンの安全性テストも充分に行われていません。
人類初のmRNAワクチンであるコロナワクチンが重大な被害を及ぼしている中、その被害についての充分な調査・検証も行われないまま、さらに未知数の自己増殖型mRNAワクチンを投入するなどということはもってのほかであり、日本全体を危機的なワクチンパンデミックに追い込みかねない暴挙であると考えます。
こうした状況に危機感を抱いた有識者や一般市民がSNSを中心に声を上げていますが、日本政府は一向に耳を傾けないばかりか、コロナワクチン被害の実態調査すら行っていません。
立ち止まりましょう。
被害をきちんと調べましょう。
遺伝子ワクチンをしっかりと検証しましょう。
私たちは、コロナワクチン被害の徹底調査と、自己増殖型(レプリコン)ワクチンを含むmRNAワクチン全般の即時中止を求めます。
