鬼蜘蛛の網の片隅から › 政治・社会
2024年04月11日
食料を自給できない国の行方
【今日のXの投稿から】
人口減少が顕著になってきて、少子化対策が叫ばれている。以前、北欧に旅行した時に感じたことだけれど、フィンランドの首都であるヘルシンキはとてもコンパクトな街で、この位の都市や人口密度がとても暮らしやすいように思えた。それに比べ、日本の人口密度は異常に思えてくる。
では、その国の適正人口とはどの位なのだろうか？ これは食料の供給量と大きく関係してくると思う。基本的に食料自給率100％を目指すというのが国の危機管理としてとても重要だが、日本は平野が限られているので農耕地も限られてしまう。では日本の耕地面積でいったい何人を養えるのか？
篠原信さんによれば、石油などの化石燃料が安く手に入れば9000万人くらいは可能かもしれないが、石油が高騰して手に入りにくくなれば3000万人も難しいかもしれない、という（「そのとき日本は何人養える？」による）。今後、石油などの化石燃料は間違いなく今までより手に入りにくくなる。
すると石油を動力とする農業機械に頼る農業を続けているとコメも野菜も高騰することになる。国が農家を援助しなければ、農家はやっていけなくなるだろう。今は安い輸入食料も、今後はどうなるか分からない。しかも、輸入食料に頼れば、何等かの事情で輸入がストップしたら途端に食料危機に陥る。
国の危機管理の面からも、食料自給率を極力100％にしておくことが大事だが、そのためには今の日本の人口はどう見ても多すぎる。なぜ、こんなことになってしまったのか？ これには米国が大きく関わっている。というより、米国にそのようにさせられてきたと言っても過言ではない。
日本の食料自給率向上を｢米国が絶対許さない｣訳 米国にとって日本は｢食料植民地｣となっている
この記事に書かれているように、米国は日本の安価で性能の良い工業製品を輸入する見返りとして、安価な農作物を日本に買わせるようにしてきた。それによって戦後の高度経済成長が進み人口も増えた。人口増と米国への食糧依存によって、日本は米国の“食の傘”の下にある。
米国などへの食料依存を止めて食料自給率を高めようとしても、今の日本の耕地面積ではとても足りない。しかも、日本は自国の農業をないがしろにしてきたために、農家は高齢化が進んでいる。さらに石油が高騰したら、農家は持たないだろう。その結果さらに食料の海外依存が高まるという悪循環になる。
米国依存、米国支配から抜け出し、自国の農業を大事にしていかないと、日本は自滅の道を辿るのではないかと思う。ただし、米国依存から抜け出して食料自給率を上げるためには、今の人口では無理だ。しかし、今起きているような急激な少子高齢化が望ましくないことは言うまでもない。
今の日本は、にっちもさっちも行かない状況に置かれている。しかし、それを米国のせいだけにしてはならない。私たち国民も経済成長の上に胡坐をかいてきたのだから。今からでも米国追従を終わらせて主体性を持った国になるよう努力し、食料自給率を高めるように動かねばならないと思う。
人口減少が顕著になってきて、少子化対策が叫ばれている。以前、北欧に旅行した時に感じたことだけれど、フィンランドの首都であるヘルシンキはとてもコンパクトな街で、この位の都市や人口密度がとても暮らしやすいように思えた。それに比べ、日本の人口密度は異常に思えてくる。
では、その国の適正人口とはどの位なのだろうか？ これは食料の供給量と大きく関係してくると思う。基本的に食料自給率100％を目指すというのが国の危機管理としてとても重要だが、日本は平野が限られているので農耕地も限られてしまう。では日本の耕地面積でいったい何人を養えるのか？
篠原信さんによれば、石油などの化石燃料が安く手に入れば9000万人くらいは可能かもしれないが、石油が高騰して手に入りにくくなれば3000万人も難しいかもしれない、という（「そのとき日本は何人養える？」による）。今後、石油などの化石燃料は間違いなく今までより手に入りにくくなる。
すると石油を動力とする農業機械に頼る農業を続けているとコメも野菜も高騰することになる。国が農家を援助しなければ、農家はやっていけなくなるだろう。今は安い輸入食料も、今後はどうなるか分からない。しかも、輸入食料に頼れば、何等かの事情で輸入がストップしたら途端に食料危機に陥る。
国の危機管理の面からも、食料自給率を極力100％にしておくことが大事だが、そのためには今の日本の人口はどう見ても多すぎる。なぜ、こんなことになってしまったのか？ これには米国が大きく関わっている。というより、米国にそのようにさせられてきたと言っても過言ではない。
日本の食料自給率向上を｢米国が絶対許さない｣訳 米国にとって日本は｢食料植民地｣となっている
この記事に書かれているように、米国は日本の安価で性能の良い工業製品を輸入する見返りとして、安価な農作物を日本に買わせるようにしてきた。それによって戦後の高度経済成長が進み人口も増えた。人口増と米国への食糧依存によって、日本は米国の“食の傘”の下にある。
米国などへの食料依存を止めて食料自給率を高めようとしても、今の日本の耕地面積ではとても足りない。しかも、日本は自国の農業をないがしろにしてきたために、農家は高齢化が進んでいる。さらに石油が高騰したら、農家は持たないだろう。その結果さらに食料の海外依存が高まるという悪循環になる。
米国依存、米国支配から抜け出し、自国の農業を大事にしていかないと、日本は自滅の道を辿るのではないかと思う。ただし、米国依存から抜け出して食料自給率を上げるためには、今の人口では無理だ。しかし、今起きているような急激な少子高齢化が望ましくないことは言うまでもない。
今の日本は、にっちもさっちも行かない状況に置かれている。しかし、それを米国のせいだけにしてはならない。私たち国民も経済成長の上に胡坐をかいてきたのだから。今からでも米国追従を終わらせて主体性を持った国になるよう努力し、食料自給率を高めるように動かねばならないと思う。
タグ ：食糧自給率
2024年04月08日
『日高山脈を含む新国立公園の名称に「十勝」を入れるべきではありません！』のオンライン署名を開始
「十勝」は広大な行政区の名称であり、日高山脈を中心とした国立公園の名称として不適切ですし、このような前例はありません。関係自治体首長の意見だけを取り入れた名称は止めるべきです。オンライン署名の締め切りは4月22日です。賛同していただける方は是非署名をお願いします。また、できれば拡散もよろしくお願いします。
日高山脈を含む新国立公園の名称に「十勝」を入れるべきではありません！
【関連記事】
日高山脈一帯の国立公園の名称に「十勝」を入れる愚
日高山脈一帯の国立公園の名称を巡る不可解
日高山脈を含む新国立公園の名称に「十勝」を入れるべきではありません！
【関連記事】
日高山脈一帯の国立公園の名称に「十勝」を入れる愚
日高山脈一帯の国立公園の名称を巡る不可解
2024年04月06日
個人の責任
私はいわゆる自己責任という言葉はあまり好きになれない。この言葉を使う人は、個人の責任ではないことまで個人の責任にしてしまうことが多いと感じるからだ。例えば、必死に働いているのに貧困から抜け出せないのは社会のシステムの問題だ。それを自己責任としてしまうことで、あたかも個人の責任だと主張する人がいる。
しかし、このようなこととは別に、私たち一人ひとりの選択には常に責任がつきまとう。例えば、コロナワクチンの接種。今となれば史上最悪の薬害を招いていることは明らかだ。接種によって大勢の人が亡くなり、薬害で苦しんでいる人たちが多数いる。ターボ癌と言われる急速に悪化する癌はワクチンが原因だと言われているし、今後もターボ癌で亡くなる人は後を絶たないだろう。昨年春にはDNA汚染も明らかになり、百害あって一利なしの遺伝子製剤だったのは明白だ。
コロナワクチンは国が推奨し、地方自治体も推奨し、多くの医師も推奨した。職場で接種を強要された人もいる。しかし、日本では接種は義務ではなかった。このワクチンについて自分で調べて危険性を察知し、非接種を貫いた人もいる。私は、2020年の春頃にコロナ騒動自体がおかしいと気づいた。日本ではコロナによる死者はとても少なかったし、致死率の高い恐ろしい感染症であると騒ぐこと自体が不可解だった。そして、コロナ騒動が始まってから一年も経っていないのにワクチンができ、治験が終わっていないのに緊急使用許可が下りた。ワクチンは開発して実際に認可されるまでに10年近くかかると言われていたのだから、これだけで疑うのに十分な理由になった。
さらに、ネット上ではこのワクチンの危険性を訴える人が何人もいた。イタリア在住の荒川央博士もその一人。日本でワクチン接種が始まる頃から、研究者として科学的側面からブログで危険性を訴え続けてきた。他にも、同じように危険性を伝えている人は何人もいた。コロナ騒動に違和感を覚えて調べた人たちは打つという選択はしなかった。たとえ職場で強要されたとしても、闘うなり転職するなりして拒否をした。打つか打たないかは最終的には個人の判断だった。
結局、打ってしまった人はマスコミにより洗脳され騙されたというほかない。高齢者施設で本人の意思など無視されて打たされた人や、親に無理やり打たされた子どもなどを除いて、大半の人は最終的に自分で打つという選択をしたのだ。いくら国や医師などが推奨したからといっても、自分で打つことを選択したという責任がなくなるわけではない。
伊丹十三氏の父親である伊丹万作氏は「戦争責任者の問題」という論考で、騙された者にも責任があると説いている。一部を引用したい。
そしてだまされたものの罪は、ただ単にだまされたという事実そのものの中にあるのではなく、あんなにも造作なくだまされるほど批判力を失い、思考力を失い、信念を失い、家畜的な盲従に自己の一切をゆだねるようになつてしまつていた国民全体の文化的無気力、無自覚、無反省、無責任などが悪の本体なのである。
このことは、過去の日本が、外国の力なしには封建制度も鎖国制度も独力で打破することができなかつた事実、個人の基本的人権さえも自力でつかみ得なかつた事実とまつたくその本質を等しくするものである。
そして、このことはまた、同時にあのような専横と圧制を支配者にゆるした国民の奴隷根性とも密接につながるものである。
それは少なくとも個人の尊厳の冒涜、すなわち自我の放棄であり人間性への裏切りである。また、悪を憤る精神の欠如であり、道徳的無感覚である。ひいては国民大衆、すなわち被支配階級全体に対する不忠である。
我々は、はからずも、いま政治的には一応解放された。しかしいままで、奴隷状態を存続せしめた責任を軍や警察や官僚にのみ負担させて、彼らの跳梁を許した自分たちの罪を真剣に反省しなかつたならば、日本の国民というものは永久に救われるときはないであろう。
「だまされていた」という一語の持つ便利な効果におぼれて、一切の責任から解放された気でいる多くの人々の安易きわまる態度を見るとき、私は日本国民の将来に対して暗澹たる不安を感ぜざるを得ない。
「だまされていた」といつて平気でいられる国民なら、おそらく今後も何度でもだまされるだろう。いや、現在でもすでに別のうそによつてだまされ始めているにちがいないのである。
これとほぼ同じことがコロナ騒動でまた起きた。コロナ騒動を利用してワクチンという名の遺伝子製剤を騙して打たせた者がおり、騙されて打った者がいる。そして、騙されて打ってしまった人たち、危険性を訴えていた人たちを「反ワク」「陰謀論者」と罵った人たちにも責任があると思っている。厳しいことを言うようだけれど、パンデミックの恐怖に捉われ、思考力を失って自分で情報収集もせず、判断を誤ってしまったということに他ならない。
では、コロナ騒動で騙された者の責任とは何か？ まずはワクチンによる被害を認識してできるだけの対処をすること。ネット上ではさまざまな解毒が紹介されているし、実際に体調不良が改善した人もいる。危険性についての情報を拒絶して思考停止していたのなら、解毒の知識も得ることができない。
それから、なぜこのような大惨事が起きたのか自分で調べ考え、二度とこのような薬害が起きないように行動すること。今回のコロナ騒動、ワクチン薬害について、いったいどれほどの接種者が自分の責任を果たしているのだろうか、とふと思う。
私たちの日常は「選択」の連続だ。だから、ワクチン薬害に限らず、自分で選択したことの責任は自分で負わねばならない。「だまされた」「あの時は仕方なかった」「○○が悪い」と言い訳したり他人や環境のせいにしているうちは、何も解決しないばかりか精神を病んだり不幸の連鎖にもなりかねない。逆に、「自分に責任がある」と考えれば、解決策を探ることになるし、再発防止にもつながる。
「○○が悪い」「自分には責任がない」と不平不満を言ったり言い訳をしている人で、幸せそうな人を見たことがない。そして生き生きとしている人は、たとえ辛いできごとに遭遇しても他人や環境のせいにはせずに立ち直る。自分の責任を自覚し、その責任を果たすべく行動することで、不幸の連鎖から抜け出すことができるのだと思う。
最後に、今回のパンデミックが計画されていたものであることを暴いている動画を紹介しておきたい。人口を減らして世界独裁政権をつくろうとしている人たちがいる、というのが真実なのだろう。思考停止をしていると「壮大な謀」も見抜けない。
https://sp.nicovideo.jp/watch/sm43611104?ref=nicoiphone_other
しかし、このようなこととは別に、私たち一人ひとりの選択には常に責任がつきまとう。例えば、コロナワクチンの接種。今となれば史上最悪の薬害を招いていることは明らかだ。接種によって大勢の人が亡くなり、薬害で苦しんでいる人たちが多数いる。ターボ癌と言われる急速に悪化する癌はワクチンが原因だと言われているし、今後もターボ癌で亡くなる人は後を絶たないだろう。昨年春にはDNA汚染も明らかになり、百害あって一利なしの遺伝子製剤だったのは明白だ。
コロナワクチンは国が推奨し、地方自治体も推奨し、多くの医師も推奨した。職場で接種を強要された人もいる。しかし、日本では接種は義務ではなかった。このワクチンについて自分で調べて危険性を察知し、非接種を貫いた人もいる。私は、2020年の春頃にコロナ騒動自体がおかしいと気づいた。日本ではコロナによる死者はとても少なかったし、致死率の高い恐ろしい感染症であると騒ぐこと自体が不可解だった。そして、コロナ騒動が始まってから一年も経っていないのにワクチンができ、治験が終わっていないのに緊急使用許可が下りた。ワクチンは開発して実際に認可されるまでに10年近くかかると言われていたのだから、これだけで疑うのに十分な理由になった。
さらに、ネット上ではこのワクチンの危険性を訴える人が何人もいた。イタリア在住の荒川央博士もその一人。日本でワクチン接種が始まる頃から、研究者として科学的側面からブログで危険性を訴え続けてきた。他にも、同じように危険性を伝えている人は何人もいた。コロナ騒動に違和感を覚えて調べた人たちは打つという選択はしなかった。たとえ職場で強要されたとしても、闘うなり転職するなりして拒否をした。打つか打たないかは最終的には個人の判断だった。
結局、打ってしまった人はマスコミにより洗脳され騙されたというほかない。高齢者施設で本人の意思など無視されて打たされた人や、親に無理やり打たされた子どもなどを除いて、大半の人は最終的に自分で打つという選択をしたのだ。いくら国や医師などが推奨したからといっても、自分で打つことを選択したという責任がなくなるわけではない。
伊丹十三氏の父親である伊丹万作氏は「戦争責任者の問題」という論考で、騙された者にも責任があると説いている。一部を引用したい。
そしてだまされたものの罪は、ただ単にだまされたという事実そのものの中にあるのではなく、あんなにも造作なくだまされるほど批判力を失い、思考力を失い、信念を失い、家畜的な盲従に自己の一切をゆだねるようになつてしまつていた国民全体の文化的無気力、無自覚、無反省、無責任などが悪の本体なのである。
このことは、過去の日本が、外国の力なしには封建制度も鎖国制度も独力で打破することができなかつた事実、個人の基本的人権さえも自力でつかみ得なかつた事実とまつたくその本質を等しくするものである。
そして、このことはまた、同時にあのような専横と圧制を支配者にゆるした国民の奴隷根性とも密接につながるものである。
それは少なくとも個人の尊厳の冒涜、すなわち自我の放棄であり人間性への裏切りである。また、悪を憤る精神の欠如であり、道徳的無感覚である。ひいては国民大衆、すなわち被支配階級全体に対する不忠である。
我々は、はからずも、いま政治的には一応解放された。しかしいままで、奴隷状態を存続せしめた責任を軍や警察や官僚にのみ負担させて、彼らの跳梁を許した自分たちの罪を真剣に反省しなかつたならば、日本の国民というものは永久に救われるときはないであろう。
「だまされていた」という一語の持つ便利な効果におぼれて、一切の責任から解放された気でいる多くの人々の安易きわまる態度を見るとき、私は日本国民の将来に対して暗澹たる不安を感ぜざるを得ない。
「だまされていた」といつて平気でいられる国民なら、おそらく今後も何度でもだまされるだろう。いや、現在でもすでに別のうそによつてだまされ始めているにちがいないのである。
これとほぼ同じことがコロナ騒動でまた起きた。コロナ騒動を利用してワクチンという名の遺伝子製剤を騙して打たせた者がおり、騙されて打った者がいる。そして、騙されて打ってしまった人たち、危険性を訴えていた人たちを「反ワク」「陰謀論者」と罵った人たちにも責任があると思っている。厳しいことを言うようだけれど、パンデミックの恐怖に捉われ、思考力を失って自分で情報収集もせず、判断を誤ってしまったということに他ならない。
では、コロナ騒動で騙された者の責任とは何か？ まずはワクチンによる被害を認識してできるだけの対処をすること。ネット上ではさまざまな解毒が紹介されているし、実際に体調不良が改善した人もいる。危険性についての情報を拒絶して思考停止していたのなら、解毒の知識も得ることができない。
それから、なぜこのような大惨事が起きたのか自分で調べ考え、二度とこのような薬害が起きないように行動すること。今回のコロナ騒動、ワクチン薬害について、いったいどれほどの接種者が自分の責任を果たしているのだろうか、とふと思う。
私たちの日常は「選択」の連続だ。だから、ワクチン薬害に限らず、自分で選択したことの責任は自分で負わねばならない。「だまされた」「あの時は仕方なかった」「○○が悪い」と言い訳したり他人や環境のせいにしているうちは、何も解決しないばかりか精神を病んだり不幸の連鎖にもなりかねない。逆に、「自分に責任がある」と考えれば、解決策を探ることになるし、再発防止にもつながる。
「○○が悪い」「自分には責任がない」と不平不満を言ったり言い訳をしている人で、幸せそうな人を見たことがない。そして生き生きとしている人は、たとえ辛いできごとに遭遇しても他人や環境のせいにはせずに立ち直る。自分の責任を自覚し、その責任を果たすべく行動することで、不幸の連鎖から抜け出すことができるのだと思う。
最後に、今回のパンデミックが計画されていたものであることを暴いている動画を紹介しておきたい。人口を減らして世界独裁政権をつくろうとしている人たちがいる、というのが真実なのだろう。思考停止をしていると「壮大な謀」も見抜けない。
https://sp.nicovideo.jp/watch/sm43611104?ref=nicoiphone_other
2024年03月30日
日高山脈一帯の国立公園の名称を巡る不可解
日高山脈襟裳国定公園が国立公園に昇格するにあたり、環境省の中央環境審議会自然環境部会で環境省が「日高山脈襟裳十勝国立公園」とする案を提示し、それが了承されたことはこちらの記事で触れた。
この名称の件、どう考えても「十勝」を入れるのは筋違いであり、意味不明だ。地元自治体の首長らが名称に「十勝」を入れるように動いていたのは事実だが、私は環境省がそんな名称を真に受けて審議会に提案するとは思ってもいなかった。まともな思考ができるなら、「十勝」を入れるなどという発想には到底ならない。なんでこんなことになるのか？
環境省によると、名称の決め方に規則はないという。しかし、実際には基準といえるものがあり、複数の地名を入れる場合は国立公園として相応しい自然がある地域の名称を使用している。例えば、利尻礼文サロベツ国立公園は利尻礼文国定公園が国立公園に昇格する際にサロベツ湿原を加えたためにこのような名称になった。富士箱根伊豆国立公園は、富士箱根国立公園に伊豆半島も加えた際に名称に伊豆を入れた。
秩父多摩甲斐国立公園の場合はやや異なるのだが、「公園区域の主要部分を占める都道府県の旧国名を使用。面積僅少の長野側は名称に用いられず。」とされている（国立公園の名称と当該名称による公園地域の代表性）。奥秩父を中心として東京、山梨、埼玉、長野の一都三県にまたがる国立公園だが、多摩（東京）、秩父（埼玉）は公園の名称に入っているものの、最大の面積を有する山梨県の名称が冠されていないことが「甲斐」を加えた理由であり、こうした経緯に特に問題は感じない。
しかし「十勝」は1市16町2村で構成される広域行政区の名称であり、大部分が農地などになっていて国立公園に相応しい自然が残されているわけではない。「日高山脈」や「襟裳」は公園地域を代表した地名だが、「十勝」は公園地域を代表する地名とは到底言えない。それにも関わらず、なぜ環境省は審議会で前例のない広域の地域名である「十勝」を加えた名称を提案したのか？
「財界さっぽろ」という雑誌の2024年4月号にそれにまつわる興味深い記事が掲載された。タイトルは「名称に『十勝』がなんで入っちゃったの！？」というもの。環境省は国立公園の範囲拡大で地権者との調整に難航していたのだが、参議院議員である長谷川岳氏が地権者との交渉を取り持ち、名称に関しても関与したという話があるらしい。
これが事実だとすると、環境省は長谷川氏に恩があるということになる。その見返りとして名称についての要望を聞き入れた・・・ということであるのなら、環境省が「十勝」を入れた名称を提案したことも説明がつく。しかし、それが事実なら政治家との癒着、あるいは忖度と言われても仕方ないし、あってはならないことだ。
長谷川岳氏といえば、最近こんなニュースがある。どうやら彼はパワハラ気質らしい。
〈CAに横柄な態度と吉幾三が暴露〉永田町や地元でも被害者続出…「派手なイベント好きでチャラい印象」「官僚へのイチャモンは日常茶飯事」自民・長谷川岳氏の散々な評判
鈴木直道北海道知事、パワハラ疑惑の長谷川岳氏に電話申し入れ
長谷川氏と環境省との間に何かあったのか知らないが、もしかしたら名称のことで環境省に圧力をかけた可能性もあるのではないかと妄想してしまう。
国立公園の名称に「十勝」を入れるという件は、あまりに意味不明で前例のないものであることは間違いない。北海道自然保護連合はこの問題で環境省に質問書を提出したが、この質問書を読めば今回の名称の決め方がいかに不公正で不可解なものかが分かる。
中央環境審議会自然環境部会に関する環境省の回答に対し質問書を送付
この名称の件、どう考えても「十勝」を入れるのは筋違いであり、意味不明だ。地元自治体の首長らが名称に「十勝」を入れるように動いていたのは事実だが、私は環境省がそんな名称を真に受けて審議会に提案するとは思ってもいなかった。まともな思考ができるなら、「十勝」を入れるなどという発想には到底ならない。なんでこんなことになるのか？
環境省によると、名称の決め方に規則はないという。しかし、実際には基準といえるものがあり、複数の地名を入れる場合は国立公園として相応しい自然がある地域の名称を使用している。例えば、利尻礼文サロベツ国立公園は利尻礼文国定公園が国立公園に昇格する際にサロベツ湿原を加えたためにこのような名称になった。富士箱根伊豆国立公園は、富士箱根国立公園に伊豆半島も加えた際に名称に伊豆を入れた。
秩父多摩甲斐国立公園の場合はやや異なるのだが、「公園区域の主要部分を占める都道府県の旧国名を使用。面積僅少の長野側は名称に用いられず。」とされている（国立公園の名称と当該名称による公園地域の代表性）。奥秩父を中心として東京、山梨、埼玉、長野の一都三県にまたがる国立公園だが、多摩（東京）、秩父（埼玉）は公園の名称に入っているものの、最大の面積を有する山梨県の名称が冠されていないことが「甲斐」を加えた理由であり、こうした経緯に特に問題は感じない。
しかし「十勝」は1市16町2村で構成される広域行政区の名称であり、大部分が農地などになっていて国立公園に相応しい自然が残されているわけではない。「日高山脈」や「襟裳」は公園地域を代表した地名だが、「十勝」は公園地域を代表する地名とは到底言えない。それにも関わらず、なぜ環境省は審議会で前例のない広域の地域名である「十勝」を加えた名称を提案したのか？
「財界さっぽろ」という雑誌の2024年4月号にそれにまつわる興味深い記事が掲載された。タイトルは「名称に『十勝』がなんで入っちゃったの！？」というもの。環境省は国立公園の範囲拡大で地権者との調整に難航していたのだが、参議院議員である長谷川岳氏が地権者との交渉を取り持ち、名称に関しても関与したという話があるらしい。
これが事実だとすると、環境省は長谷川氏に恩があるということになる。その見返りとして名称についての要望を聞き入れた・・・ということであるのなら、環境省が「十勝」を入れた名称を提案したことも説明がつく。しかし、それが事実なら政治家との癒着、あるいは忖度と言われても仕方ないし、あってはならないことだ。
長谷川岳氏といえば、最近こんなニュースがある。どうやら彼はパワハラ気質らしい。
〈CAに横柄な態度と吉幾三が暴露〉永田町や地元でも被害者続出…「派手なイベント好きでチャラい印象」「官僚へのイチャモンは日常茶飯事」自民・長谷川岳氏の散々な評判
鈴木直道北海道知事、パワハラ疑惑の長谷川岳氏に電話申し入れ
長谷川氏と環境省との間に何かあったのか知らないが、もしかしたら名称のことで環境省に圧力をかけた可能性もあるのではないかと妄想してしまう。
国立公園の名称に「十勝」を入れるという件は、あまりに意味不明で前例のないものであることは間違いない。北海道自然保護連合はこの問題で環境省に質問書を提出したが、この質問書を読めば今回の名称の決め方がいかに不公正で不可解なものかが分かる。
中央環境審議会自然環境部会に関する環境省の回答に対し質問書を送付
2024年01月25日
主権を失った国の行方
矢部宏治著、「知ってはいけない 隠された日本支配の構造」と続編の「知ってはいけない2 日本の主権はこうして失われた」（講談社新書）を読み終えた。前者は10万部を超えるベストセラーになった本で、日本の対米従属の実態が語られている。そして、後者は、日本と同じように第二次世界大戦で主権を失った国々がその後主権を取り戻していく中で、日本だけが異様な対米従属を続けていることの謎を解き明かしている。
日本に住んでいれば、誰もが「日本はなぜこれほどにまで米国の言いなりになっているのだろう？」という疑問を抱くだろう。たとえば、「思いやり予算」と言われている在日米軍駐留経費の負担。2022年から2026年までの5年間の思いやり予算は総額で1兆円を超える。なぜ、これほどの予算を米国の言いなりになって日本が負担しなければならないのか？ また、日本は米国製の武器を大量購入しており、その多くがアメリカ軍がもう使わないようなポンコツだ。そんなものを米国の言いなりになって買わされている。辺野古の埋め立て問題でも、沖縄の人達がどれほど体を這って反対しても、あるいは知事が抵抗しても工事は強行される。
しかし、本書を読めば、その理由はあっけないほど明快に理解できる。結局、日本という国は、国民の知らないところで秘密裏に交わされた米国との密約に縛られて戦後もずっと米軍の支配が続いており、それに抗えないからだ。しかも、その密約はごく一部のエリート官僚と米軍の間で月2回開かれる非公開の「日米合同委員会」で決めている。選挙で選ばれた政治家すら関与できないシステムが存在している。
米国がイラク・イラン・北朝鮮などを「悪の枢軸」とか「ならず者国家」などと呼んでいるが、米国こそ「悪の枢軸」であり「ならず者国家」ではないか。あまりの異様さになんだか気が遠くなってくる。
話は変わるが、苫米地英人氏は「日本転生」（TAC出版）の中で、日本は外国資本に買われてしまっていると指摘している。つまり、日本の上場企業のほぼ全てにおいて、30％以上の株を外資が持っているというのだ。さらに、首相官邸を牛耳っている3000人のスタッフの約半数が官僚で、残りの半数が外資系企業や大企業からの出向であり、官邸が大企業に乗っ取られているような状況だという。
日本は米軍に支配されているだけではなく、選挙で選ばれたわけでもない官僚や外資系企業にも支配されている。日本には主権などどこにもないと同然だし、民主主義国家ですらない。
しかし、本書を読んでもどうしても疑問が拭えない。選挙で選ばれたわけでもない官僚と米軍が勝手に決めた密約に、何も言えずにただ従わなければならないのだろうか？ すでに、これほどまで不平等な密約が明らかにされている以上、日本は米国に対して過去の密約の解消を求め、主権を取り戻していくしかないではないか。著者も、しっかりとした政権をつくって米国と交渉をしていくしかないと書いているが、誰しもがそう思うのではなかろうか。そのためにも、まずはすべての日本人が隠されていた事実を知らなければならない。
さて、「知ってはいけない」は2017年、「知ってはいけない2」は2018年に書かれている。つまりコロナ騒動を皮切りとしたグレートリセットが大々的に動き出す前のことだ。世界経済フォーラムという私企業が集まった組織が提唱するグレートリセットによって、世界の状況は大きく変わってきた。新型コロナは人工ウイルスの可能性が高く、mRNAコロナワクチンは恐らく兵器と言っても過言ではない。日本政府はビッグファーマの言うなりにワクチンを大量に買い、日本人の多くが何の疑問も持たずに危険な遺伝子製剤を何度も打ってしまった。しかも、日本以外の国では国民がワクチンの嘘に気づいてコロナワクチンなど打つ人はいなくなっている。グレートリセットでも、主権を失った国家と主体性を持たない国民性が露わになってしまった。
グレートリセットの動きの中で第三次世界大戦がはじまるのではないかと懸念する人もいるが、現在は指向性エネルギー兵器など過去にはなかった兵器も開発されており、戦争の形も変わっていくのではないかと思う。さらに、国際条約で禁止されている気象兵器や地震兵器なども使われている疑念がある。私は、米国は自国の軍隊を極力出動させずに他国に戦争を仕掛けるのではないかと懸念している。日本がいつまでも米国の言いなりになり、ビッグファーマの言いなりになり、世界経済フォーラムの言いなりになっていたなら、日本に未来があるとは思えない。
主権を失うということの恐ろしさを日本人が自覚し、一人ひとりが主体性を持たなければ、この国は滅亡へと向かうしかないのではなかろうか。
日本に住んでいれば、誰もが「日本はなぜこれほどにまで米国の言いなりになっているのだろう？」という疑問を抱くだろう。たとえば、「思いやり予算」と言われている在日米軍駐留経費の負担。2022年から2026年までの5年間の思いやり予算は総額で1兆円を超える。なぜ、これほどの予算を米国の言いなりになって日本が負担しなければならないのか？ また、日本は米国製の武器を大量購入しており、その多くがアメリカ軍がもう使わないようなポンコツだ。そんなものを米国の言いなりになって買わされている。辺野古の埋め立て問題でも、沖縄の人達がどれほど体を這って反対しても、あるいは知事が抵抗しても工事は強行される。
しかし、本書を読めば、その理由はあっけないほど明快に理解できる。結局、日本という国は、国民の知らないところで秘密裏に交わされた米国との密約に縛られて戦後もずっと米軍の支配が続いており、それに抗えないからだ。しかも、その密約はごく一部のエリート官僚と米軍の間で月2回開かれる非公開の「日米合同委員会」で決めている。選挙で選ばれた政治家すら関与できないシステムが存在している。
米国がイラク・イラン・北朝鮮などを「悪の枢軸」とか「ならず者国家」などと呼んでいるが、米国こそ「悪の枢軸」であり「ならず者国家」ではないか。あまりの異様さになんだか気が遠くなってくる。
話は変わるが、苫米地英人氏は「日本転生」（TAC出版）の中で、日本は外国資本に買われてしまっていると指摘している。つまり、日本の上場企業のほぼ全てにおいて、30％以上の株を外資が持っているというのだ。さらに、首相官邸を牛耳っている3000人のスタッフの約半数が官僚で、残りの半数が外資系企業や大企業からの出向であり、官邸が大企業に乗っ取られているような状況だという。
日本は米軍に支配されているだけではなく、選挙で選ばれたわけでもない官僚や外資系企業にも支配されている。日本には主権などどこにもないと同然だし、民主主義国家ですらない。
しかし、本書を読んでもどうしても疑問が拭えない。選挙で選ばれたわけでもない官僚と米軍が勝手に決めた密約に、何も言えずにただ従わなければならないのだろうか？ すでに、これほどまで不平等な密約が明らかにされている以上、日本は米国に対して過去の密約の解消を求め、主権を取り戻していくしかないではないか。著者も、しっかりとした政権をつくって米国と交渉をしていくしかないと書いているが、誰しもがそう思うのではなかろうか。そのためにも、まずはすべての日本人が隠されていた事実を知らなければならない。
さて、「知ってはいけない」は2017年、「知ってはいけない2」は2018年に書かれている。つまりコロナ騒動を皮切りとしたグレートリセットが大々的に動き出す前のことだ。世界経済フォーラムという私企業が集まった組織が提唱するグレートリセットによって、世界の状況は大きく変わってきた。新型コロナは人工ウイルスの可能性が高く、mRNAコロナワクチンは恐らく兵器と言っても過言ではない。日本政府はビッグファーマの言うなりにワクチンを大量に買い、日本人の多くが何の疑問も持たずに危険な遺伝子製剤を何度も打ってしまった。しかも、日本以外の国では国民がワクチンの嘘に気づいてコロナワクチンなど打つ人はいなくなっている。グレートリセットでも、主権を失った国家と主体性を持たない国民性が露わになってしまった。
グレートリセットの動きの中で第三次世界大戦がはじまるのではないかと懸念する人もいるが、現在は指向性エネルギー兵器など過去にはなかった兵器も開発されており、戦争の形も変わっていくのではないかと思う。さらに、国際条約で禁止されている気象兵器や地震兵器なども使われている疑念がある。私は、米国は自国の軍隊を極力出動させずに他国に戦争を仕掛けるのではないかと懸念している。日本がいつまでも米国の言いなりになり、ビッグファーマの言いなりになり、世界経済フォーラムの言いなりになっていたなら、日本に未来があるとは思えない。
主権を失うということの恐ろしさを日本人が自覚し、一人ひとりが主体性を持たなければ、この国は滅亡へと向かうしかないのではなかろうか。
タグ ：知ってはいけない
2024年01月10日
「地震兵器について思うこと」への追記
先日の「地震兵器について思うこと」という記事に追記をしたので、お読みいただけたらと思う。HAARPの地震兵器説については、このような状況証拠を積み重ね検証していくことが必要だと思う。
2024年01月06日
地震兵器について思うこと
能登地震が起きた直後から、X（Twitter）では人工地震説が飛び交って論争になっている。特に、ワクチンに反対の立場の人達の中で対立状態になっており、ちょっと辟易としている。そこで、人工地震について今の私の意見を書いておきたい。もちろん、あとで変わる可能性がある。なお、ここで言う人工地震とは、地熱発電やシェールガスなどの掘削に伴って起きる誘発地震を除いた、地震を起こすことを目的とした地震兵器による地震だ。
私は人工地震とか地震兵器を問題にしている人がいることは知っていたが、人工地震についてはかなり懐疑的で、能登半島地震が起きた直後までは東北地方太平洋沖地震や能登半島地震のような大きな地震はほぼ間違いなく自然の地震だろうと考えていた。しかし、その後知った情報によって、今は考えを少し変えた。
まず、浜田和幸さんの国会での証言について。東日本大震災の後、浜田和幸政務官（当時）が国会で柿澤議員の質問に答え「地震兵器とか自然改変兵器というのは、アメリカだけではなくて旧ソ連も今のロシアも中国も多くの国々が研究開発に余念なく取り組んできた事実があります。しかも地震あるいは津波を人工的に起こすということは、実は技術的には可能だと言われているのは、国際軍事上においては常識化されているわけであります。」と答えている。以下参照。
検証（７４）浜田政務官が国会で「地震兵器は国際軍事上の常識」と答弁！
浜田氏はここでは具体的な兵器名を出していないが、おそらくHAARPのことを指していると思われる。HAARPは名目上は「高周波活性オーロラ調査プログラム」だが実態は機密だ。そこでHAARPについて調べていたところ、以下のサイトを見つけた。
HAARPは、その広範囲に及ぶ影響から、世界的な関心事となっている
この記事の最後の方で地震兵器のことについて触れている。ここに引用されている「アメリカ政府、アメリカの気象改変と地震誘発戦争の証拠を隠すためにHAARPのウェブサイトを閉鎖」という記事の内容を以下に引用したい。
HAARPのウォーターフォール・チャートと磁力計のチャートは、アメリカ政府と外国との間で進行中の気象戦争の証拠を示していた。 磁力計は、HAARPが日本の地震とそれに続く津波を引き起こしたという具体的な証拠を示した。
日本の9.0の地震は、アメリカ政府がHAARPを使って外国に対して大きな損害と破壊を引き起こしたという最も有害な証拠を提供した。 HAARPの磁力計のデータは、HAARP（米空軍と米海軍が共同で管理）が2011年3月8日に地震を誘発する周波数2.5Hzの放送を開始し、2011年3月9日と2011年3月10日の全日にわたってその周波数を放送し続けたことを世界に示した。 HAARPが停止されたのは、2011年3月11日（金）05:46:23（UTC）に発生したマグニチュード9.0の日本の地震の10時間後だった。
元記事はもっと長いので、詳しく知りたい方はそちらを見ていただきたい。
要は、HAARP自身のWeb サイトからの証拠によって、HAARPが3.11の地震を誘発したことが分かるというのだ。3月8日から地震を誘発する周波数を出していたのなら、9日の三陸沖の前震の発生とも一致する。これが事実なら、3.11はHAARPが三陸沖のひずみが溜まっていると考えられる断層付近に電磁波を当てて地震を誘発させた、つまりトリガーとして働いた可能性が否定できない。
もちろん私にはそのメカニズムは分からない。しかし、大沼さんの以下の動画での発言も気になる。彼はカナダのロザリー・バーテルさんという女性科学者の発言を元にHAARPが地震を起こせる可能性について指摘している。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm38349300
さらに、J Satoさんの以下のポストについて知り、トルコの地震もHAARPを使った可能性が否定できないと考えるようになった。
https://twitter.com/j_sato/status/1625343378908139522
また、以下の記事ではオタワ大学経済学部教授のHAARPに関する著作を紹介している。
再掲 ワシントンの新世界秩序兵器は気候変動を誘発する能力を持っている 2020/09/05(土) 21:51:38
HAARPの目的が示唆されている部分を以下に引用するが、なるほどと思う。
HAARPが使用されたという具体的な証拠はないが、科学的知見によると、現在のところ、HAARPは完全に運用されている。このことが意味するのは、米軍が「非友好的な国」や「不正な国家」の気候を選択的に修正し、その国の経済を不安定化させるために、HAARPを適用する可能性があるということである。
もう一つ、Xで知った京都大学のHAARPに関する興味深い記事。
気象兵器3 台風はどうやって作るのか？ 世界最強HAARP 京都大学MUレーダーの威力とは！？
近年、台風の進路がおかしいという指摘が多々あり（私も確かにそう思う）、また毎年のように集中豪雨に襲われるようになったが、もしかしたらそれは京都大学のHAARPが関わっているのかもしれない。
HAARPが軍事機密だと言っても、上記のように気象操作や地震が起こせる兵器ではないかという指摘は当然出てくる。そうした情報を隠蔽するための対策として行われているのが「陰謀論」のレッテル貼りではないかと思えてならない。実際に、コロナ騒動以降、「陰謀論やフェイク情報に気を付けろ」という報道が極端に増えた。実際にコロナワクチンでは、ワクチンが危険だという意見が「陰謀論」とされたが、今となっては事実であったことは明らかだ。
マスコミが率先して「陰謀論」とレッテルを貼ることで、多くの人は自分が信じられないことは陰謀論だと信じてしまう。マスコミさえ買収してしまえば容易だ。さらに、陰謀論嫌いな知的な人もこれに同調する。真も偽もひっくるめて「陰謀論」とすれば騙すことができる。これはまさに認知戦だ。
さて、現時点では能登半島地震についてはほぼ自然現象だと思っているのだが、こうなると自然現象なのか人工地震なのか判断がつかない。3.11にしても能登半島地震にしても、もし地震兵器を使用しているのなら、いずれ自然に発生する地震を人工的に誘発し早く発生させたということになる。ただ、能登の場合、目的がよく分からない。
日本はコロナワクチンでは米製薬会社に極めて従順であり、米国が日本で人工地震を起こす理由が分からない。改憲で緊急事態条項に賛同させるためという意見があるが、原発事故のことを考えるとリスクが大き過ぎるし根拠が乏しい。現状では自然地震の可能性が高いのではないかと思うのだが、あらたな情報が出てくれば考えが変わるかもしれない。
以上の理由で、能登地震については何とも言えないが、近年の大地震にHAARPが使われたかもしれないという疑惑を拭いきれない。
なお、HAARPについては真偽が不明なものの様々な情報が出回っている。気象兵器や地震兵器の他にマインドコントロールもできるのではないかという情報もある。気象操作ができるのであれば、干ばつや集中豪雨などを意図的につくり出すことで農作物へ影響を与えることが可能だ。マインドコントロールができるのなら、誰であっても操作されかねない。極めて危険な技術だ。私たちは「兵器」の疑惑があるものに関して常に警戒し、核兵器同様に状況によっては廃止を訴えていくことも必要ではないかと思う。
【1月10日追記】
HAARPに関して、以下の情報を知った。
NASAの新たな研究で、日本の地震、津波におけるHAARPとの関連の可能性が指摘される
要約は以下。
3.11の大地震が発生する数日前に震源域で電離層の過熱が衛星観測によって確認されており、地震の3日前に最大値に達していた。これらの電離層の過熱はリング状になっており、断層からのラドンの放出によるものではないと考えられる。これは、集中エネルギーが、地震を誘発するために使われたことを示唆しており、HAARPが使われた可能性がある。
地球の地磁気で検出された信号の周波数スペクトルを可視化するHAARP誘導磁力計からの測定値は、地震の数日前に約2.5Hzの安定した超低周波（ULF）が放送されていたことを示している。この2.5HzのULFは、地震によって発生する自然共振とまったく同じ周波数である。
これは、本記事で紹介したHAARP自身のwebサイトの電磁波送信記録と一致する。また、大沼さんが動画で話していた内容とも矛盾がない。
【1月12日追記】
HAARPに関する解説
大量破壊兵器「HAARP」について
【1月13日追記】
クライストチャーチの地震は南極の地震兵器を使ったという南極観測所で働いていた方による告発。動画あり。
2010年から南極観測所で働いていた元工員の証言 〜 ニュートリノ検出器は地震発生装置でもあり、2011年2月ニュージーランドのクライストチャーチ地震はその犠牲だった
【1月16日追記】
人工地震の話ではないが、スノーデン氏によるHAARPについての告発。2013年の記事。HAARPは、自然死に見せかけて人を殺害することができるようだ。さらに、HAARPは携帯電話基地局にも関与しているという話も。これが事実なら兵器そのもの。
スノーデン、HAARPの世界的暗殺計画を明らかに
要約は以下。
スノーデン氏は、「アラスカのHAARPは数百万人規模のグローバル資本主義の反体制派自称者を抹殺したり操作したりするために使われており、NATO（北大西洋条約機構）は地球規模で、『逸脱的または破壊的』思想の『加害者』を遠隔から沈黙させることができる」と曝露。HAARPの超高出力の電波は脳幹と同じ電子周波数で動作し、脳卒中や心臓発作と同じくらい無害に見えるものも含め、自然な原因によると思われる死を誘発する。また、国防高等研究計画局（DARPA）とHAARPの運営を支援するアラスカ大学との間の議論に詳しい情報筋は、トラップワイヤーだけでなく携帯電話基地局も「ここで関与している」と示唆した。
【1月17日追記】
HAARPで地下の花崗岩体を振動させることで地震を起こすという、フィンランドの科学者の仮説。
フィンランドの科学者が暴露→地震兵器HAARPの仕組み
私は人工地震とか地震兵器を問題にしている人がいることは知っていたが、人工地震についてはかなり懐疑的で、能登半島地震が起きた直後までは東北地方太平洋沖地震や能登半島地震のような大きな地震はほぼ間違いなく自然の地震だろうと考えていた。しかし、その後知った情報によって、今は考えを少し変えた。
まず、浜田和幸さんの国会での証言について。東日本大震災の後、浜田和幸政務官（当時）が国会で柿澤議員の質問に答え「地震兵器とか自然改変兵器というのは、アメリカだけではなくて旧ソ連も今のロシアも中国も多くの国々が研究開発に余念なく取り組んできた事実があります。しかも地震あるいは津波を人工的に起こすということは、実は技術的には可能だと言われているのは、国際軍事上においては常識化されているわけであります。」と答えている。以下参照。
検証（７４）浜田政務官が国会で「地震兵器は国際軍事上の常識」と答弁！
浜田氏はここでは具体的な兵器名を出していないが、おそらくHAARPのことを指していると思われる。HAARPは名目上は「高周波活性オーロラ調査プログラム」だが実態は機密だ。そこでHAARPについて調べていたところ、以下のサイトを見つけた。
HAARPは、その広範囲に及ぶ影響から、世界的な関心事となっている
この記事の最後の方で地震兵器のことについて触れている。ここに引用されている「アメリカ政府、アメリカの気象改変と地震誘発戦争の証拠を隠すためにHAARPのウェブサイトを閉鎖」という記事の内容を以下に引用したい。
HAARPのウォーターフォール・チャートと磁力計のチャートは、アメリカ政府と外国との間で進行中の気象戦争の証拠を示していた。 磁力計は、HAARPが日本の地震とそれに続く津波を引き起こしたという具体的な証拠を示した。
日本の9.0の地震は、アメリカ政府がHAARPを使って外国に対して大きな損害と破壊を引き起こしたという最も有害な証拠を提供した。 HAARPの磁力計のデータは、HAARP（米空軍と米海軍が共同で管理）が2011年3月8日に地震を誘発する周波数2.5Hzの放送を開始し、2011年3月9日と2011年3月10日の全日にわたってその周波数を放送し続けたことを世界に示した。 HAARPが停止されたのは、2011年3月11日（金）05:46:23（UTC）に発生したマグニチュード9.0の日本の地震の10時間後だった。
元記事はもっと長いので、詳しく知りたい方はそちらを見ていただきたい。
要は、HAARP自身のWeb サイトからの証拠によって、HAARPが3.11の地震を誘発したことが分かるというのだ。3月8日から地震を誘発する周波数を出していたのなら、9日の三陸沖の前震の発生とも一致する。これが事実なら、3.11はHAARPが三陸沖のひずみが溜まっていると考えられる断層付近に電磁波を当てて地震を誘発させた、つまりトリガーとして働いた可能性が否定できない。
もちろん私にはそのメカニズムは分からない。しかし、大沼さんの以下の動画での発言も気になる。彼はカナダのロザリー・バーテルさんという女性科学者の発言を元にHAARPが地震を起こせる可能性について指摘している。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm38349300
さらに、J Satoさんの以下のポストについて知り、トルコの地震もHAARPを使った可能性が否定できないと考えるようになった。
https://twitter.com/j_sato/status/1625343378908139522
また、以下の記事ではオタワ大学経済学部教授のHAARPに関する著作を紹介している。
再掲 ワシントンの新世界秩序兵器は気候変動を誘発する能力を持っている 2020/09/05(土) 21:51:38
HAARPの目的が示唆されている部分を以下に引用するが、なるほどと思う。
HAARPが使用されたという具体的な証拠はないが、科学的知見によると、現在のところ、HAARPは完全に運用されている。このことが意味するのは、米軍が「非友好的な国」や「不正な国家」の気候を選択的に修正し、その国の経済を不安定化させるために、HAARPを適用する可能性があるということである。
もう一つ、Xで知った京都大学のHAARPに関する興味深い記事。
気象兵器3 台風はどうやって作るのか？ 世界最強HAARP 京都大学MUレーダーの威力とは！？
近年、台風の進路がおかしいという指摘が多々あり（私も確かにそう思う）、また毎年のように集中豪雨に襲われるようになったが、もしかしたらそれは京都大学のHAARPが関わっているのかもしれない。
HAARPが軍事機密だと言っても、上記のように気象操作や地震が起こせる兵器ではないかという指摘は当然出てくる。そうした情報を隠蔽するための対策として行われているのが「陰謀論」のレッテル貼りではないかと思えてならない。実際に、コロナ騒動以降、「陰謀論やフェイク情報に気を付けろ」という報道が極端に増えた。実際にコロナワクチンでは、ワクチンが危険だという意見が「陰謀論」とされたが、今となっては事実であったことは明らかだ。
マスコミが率先して「陰謀論」とレッテルを貼ることで、多くの人は自分が信じられないことは陰謀論だと信じてしまう。マスコミさえ買収してしまえば容易だ。さらに、陰謀論嫌いな知的な人もこれに同調する。真も偽もひっくるめて「陰謀論」とすれば騙すことができる。これはまさに認知戦だ。
さて、現時点では能登半島地震についてはほぼ自然現象だと思っているのだが、こうなると自然現象なのか人工地震なのか判断がつかない。3.11にしても能登半島地震にしても、もし地震兵器を使用しているのなら、いずれ自然に発生する地震を人工的に誘発し早く発生させたということになる。ただ、能登の場合、目的がよく分からない。
日本はコロナワクチンでは米製薬会社に極めて従順であり、米国が日本で人工地震を起こす理由が分からない。改憲で緊急事態条項に賛同させるためという意見があるが、原発事故のことを考えるとリスクが大き過ぎるし根拠が乏しい。現状では自然地震の可能性が高いのではないかと思うのだが、あらたな情報が出てくれば考えが変わるかもしれない。
以上の理由で、能登地震については何とも言えないが、近年の大地震にHAARPが使われたかもしれないという疑惑を拭いきれない。
なお、HAARPについては真偽が不明なものの様々な情報が出回っている。気象兵器や地震兵器の他にマインドコントロールもできるのではないかという情報もある。気象操作ができるのであれば、干ばつや集中豪雨などを意図的につくり出すことで農作物へ影響を与えることが可能だ。マインドコントロールができるのなら、誰であっても操作されかねない。極めて危険な技術だ。私たちは「兵器」の疑惑があるものに関して常に警戒し、核兵器同様に状況によっては廃止を訴えていくことも必要ではないかと思う。
【1月10日追記】
HAARPに関して、以下の情報を知った。
NASAの新たな研究で、日本の地震、津波におけるHAARPとの関連の可能性が指摘される
要約は以下。
3.11の大地震が発生する数日前に震源域で電離層の過熱が衛星観測によって確認されており、地震の3日前に最大値に達していた。これらの電離層の過熱はリング状になっており、断層からのラドンの放出によるものではないと考えられる。これは、集中エネルギーが、地震を誘発するために使われたことを示唆しており、HAARPが使われた可能性がある。
地球の地磁気で検出された信号の周波数スペクトルを可視化するHAARP誘導磁力計からの測定値は、地震の数日前に約2.5Hzの安定した超低周波（ULF）が放送されていたことを示している。この2.5HzのULFは、地震によって発生する自然共振とまったく同じ周波数である。
これは、本記事で紹介したHAARP自身のwebサイトの電磁波送信記録と一致する。また、大沼さんが動画で話していた内容とも矛盾がない。
【1月12日追記】
HAARPに関する解説
大量破壊兵器「HAARP」について
【1月13日追記】
クライストチャーチの地震は南極の地震兵器を使ったという南極観測所で働いていた方による告発。動画あり。
2010年から南極観測所で働いていた元工員の証言 〜 ニュートリノ検出器は地震発生装置でもあり、2011年2月ニュージーランドのクライストチャーチ地震はその犠牲だった
【1月16日追記】
人工地震の話ではないが、スノーデン氏によるHAARPについての告発。2013年の記事。HAARPは、自然死に見せかけて人を殺害することができるようだ。さらに、HAARPは携帯電話基地局にも関与しているという話も。これが事実なら兵器そのもの。
スノーデン、HAARPの世界的暗殺計画を明らかに
要約は以下。
スノーデン氏は、「アラスカのHAARPは数百万人規模のグローバル資本主義の反体制派自称者を抹殺したり操作したりするために使われており、NATO（北大西洋条約機構）は地球規模で、『逸脱的または破壊的』思想の『加害者』を遠隔から沈黙させることができる」と曝露。HAARPの超高出力の電波は脳幹と同じ電子周波数で動作し、脳卒中や心臓発作と同じくらい無害に見えるものも含め、自然な原因によると思われる死を誘発する。また、国防高等研究計画局（DARPA）とHAARPの運営を支援するアラスカ大学との間の議論に詳しい情報筋は、トラップワイヤーだけでなく携帯電話基地局も「ここで関与している」と示唆した。
【1月17日追記】
HAARPで地下の花崗岩体を振動させることで地震を起こすという、フィンランドの科学者の仮説。
フィンランドの科学者が暴露→地震兵器HAARPの仕組み
2023年12月31日
認知戦との闘い
早いもので、今年もあっという間に一年が終わろうとしている。この一年も、昨年と同様にコロナ騒動というかワクチン問題で明け暮れたように思う。
コロナ騒動が始まって今年で丸4年、日本でワクチン接種が始まってから3年弱、当初懸念していたことが現実のものとなっている。つまり、ワクチンによる被害が顕著になってきている。
2021年から2023年までの超過死亡の合計は42万人を超えている。特に最近では毎月2万人くらいの超過死亡が出ている。東日本大震災では2万数千人の人が死亡または行方不明になったが、それと同じくらいの超過死亡が毎月生じているという異常事態が続いているのだ。もちろんコロナ死が原因ではない。2021年から始まったワクチン接種によるものとしか考えられない。
それにも関わらず、マスコミはこの超過死亡について報じようとしない。ワクチン接種を勧めてきた厚労省もダンマリを決め込んでいる。なぜなら、厚労省と国立感染症研究所は接種後の大量死亡を知りながら、それを隠蔽して誤魔化し続けてきたからだ。マスコミはそうやって操作された情報を垂れ流しにしてきた。それを信じている国民は、未だに驚くべき超過死亡が生じていることにも気づいていない。
このデタラメなやり方を検証し告発しているブログがある。いしきひろしさんのnoteだ。すごく長いのだが、お正月休みを利用して是非読んでいただきたい。この国で何が起こっていたのかがよく分かる。
河野ワクチン事件（0）
このいしきさんのブログ記事のタイトルをGoogleで検索しても出てこない。Googleは検閲をして検索にかからないようにしているようだ。ワクチンを推進する側にとって、よほど都合が悪いのだろう。
YouTubeも同様で、ワクチンの危険性を伝えたり超過死亡について取り上げている動画は端から削除されている。YouTubeはGoogleの子会社だから、方針が同じなのだろう。フェイスブックもワクチンに関しては検閲があった。コロナ騒動が始まって以降、このような検閲が当たり前のように行われている。テレビ（私は見ていないが）や新聞に登場するのは御用学者や御用医者ばかり。
そしてこうした検閲や削除はブログにまで及んでいる。ワクチンによる健康被害や死亡の情報を連載で書き続けていたスナメリオさんのブログ（アメブロ）も突然削除されてしまった。経緯についてはこちらを。
X（Twitter）はどうかというと、「コミュニティノート」なるものが登場した。これはある投稿に対してXユーザー（申し込みが必要）が異論や反論のコメント（背景情報と称している）を書き込める仕組みだ。ワクチンの危険性や超過死亡について書くと、しばしばこのコミュニティノートが付く。つまりコミュニティノートを付けることで「この投稿は信用できない」というアピールをすることができる。特にフォロワーが多くて目立つ人の投稿にコミュニティノートが付くことが多いようだ。
そして、このコミュニティノートを書いている人をブロックすると、ブロックした人にはコミュニティノートが見えなくなるという現象が起きることが分かり、コミュニティノートを書いている人たちが特定されるようになってきた。その多くは日頃からワクチンを推進している人たちだ。中にはお金をもらって書いている工作員も入り込んでいるのではないかと思う。
テレビや新聞では「陰謀論に気を付けろ」というような内容の報道が急に増えた。家族が陰謀論にはまってしまいワクチンが危険だと言って困っている」などという事例を取り上げ、陰謀論への警戒を呼び掛けているのだ。いわゆる陰謀論は以前からあるけれど、今まではこんな報道はまずなかった。明らかにコロナ騒動から「陰謀論＝全てデマ」という印象操作が始まった。
マスコミやGoogle、SNSなどであからさまな検閲、情報操作が行われており、ワクチンの危険性に関する情報が広まらないように操作されている。これが「認知戦」だ。苫別英人博士は認知戦について「ある目的を持って恣意的な情報を流し続け、それに反する情報が出たら削除の圧力をかけたり、陰謀論のレッテルを貼って消していき、人々の認知（考え方や思想の傾向）を自分たちに都合のいい方向性に向けていく、こういう情報操作のことを言うのです」（「日本転生」TAC出版）と説明している。
Xでは今もワクチンについて賛否両論が飛び交っている。史上最悪の薬害が生じているというのにワクチンを推進している人は、このような認知戦に巻き込まれて今も「ワクチンは良い物」「国が国民を騙すはずはない」「ワクチンを危険だという人は陰謀論者」などと思い込んでいる人か、あるいは利害関係によってワクチンの推進をしている人（含工作員）かのいずれかだろう。
そんな中で、初めからずっとこのワクチンの危険性について科学的に問題点を指摘し警鐘を鳴らしてきたのがミラノ在住の荒川央博士だ。そして荒川さんのブログでも、「荒らし」と思われるコメントがしばしば書き込まれた。とりわけ、シェディングやDNA汚染について取り上げた記事で嫌がらせのようなコメントが相次いだ。ということは、ワクチンを推進する側にとって、シェディングやDNA汚染は非常に都合の悪いことなのだろう。
荒川さんが今もっとも懸念しているのは、現在のmRNAワクチンよりさらに危険なレプリコン（自己増殖）ワクチンだ。来年からコロナワクチンは有料となるが、今後はレプリコンmRNA製剤（ワクチンや治療薬）へと移っていくのではなかろうか。
人は恐怖を煽られるとパニックになって冷静な判断ができなくなる。それを最大限に利用して認知戦を仕掛けたのがコロナ騒動であり、ワクチン禍だ。SNSではワクチンが危険だと発信している人たちのことを「反ワクチン」「陰謀論者」などと呼び、逆にワクチンが良い物だと信じている人たちのことを「コロナ脳」「羊」などと呼んで揶揄し合っている。しかし、そんな風に対立をしている場合ではない。私たちが闘うべき相手は何等かの目的を持ってこの認知戦を仕掛けている人たちだ。これからの時代は認知戦との闘いになるのだろう。
まずは認知戦を見抜き、何が真実で何が嘘なのかを見極め、さらにそれを広めていかねばならない。SNSでもブログでも口頭でも何でもいい。他人にどう見られるかを気にして沈黙している人は加害者と変わらない。そうやって一人ひとりが気づきできることをやっていくことでしがこの苦難の時代を乗り越えることはできないと思う。
コロナ騒動が始まって今年で丸4年、日本でワクチン接種が始まってから3年弱、当初懸念していたことが現実のものとなっている。つまり、ワクチンによる被害が顕著になってきている。
2021年から2023年までの超過死亡の合計は42万人を超えている。特に最近では毎月2万人くらいの超過死亡が出ている。東日本大震災では2万数千人の人が死亡または行方不明になったが、それと同じくらいの超過死亡が毎月生じているという異常事態が続いているのだ。もちろんコロナ死が原因ではない。2021年から始まったワクチン接種によるものとしか考えられない。
それにも関わらず、マスコミはこの超過死亡について報じようとしない。ワクチン接種を勧めてきた厚労省もダンマリを決め込んでいる。なぜなら、厚労省と国立感染症研究所は接種後の大量死亡を知りながら、それを隠蔽して誤魔化し続けてきたからだ。マスコミはそうやって操作された情報を垂れ流しにしてきた。それを信じている国民は、未だに驚くべき超過死亡が生じていることにも気づいていない。
このデタラメなやり方を検証し告発しているブログがある。いしきひろしさんのnoteだ。すごく長いのだが、お正月休みを利用して是非読んでいただきたい。この国で何が起こっていたのかがよく分かる。
河野ワクチン事件（0）
このいしきさんのブログ記事のタイトルをGoogleで検索しても出てこない。Googleは検閲をして検索にかからないようにしているようだ。ワクチンを推進する側にとって、よほど都合が悪いのだろう。
YouTubeも同様で、ワクチンの危険性を伝えたり超過死亡について取り上げている動画は端から削除されている。YouTubeはGoogleの子会社だから、方針が同じなのだろう。フェイスブックもワクチンに関しては検閲があった。コロナ騒動が始まって以降、このような検閲が当たり前のように行われている。テレビ（私は見ていないが）や新聞に登場するのは御用学者や御用医者ばかり。
そしてこうした検閲や削除はブログにまで及んでいる。ワクチンによる健康被害や死亡の情報を連載で書き続けていたスナメリオさんのブログ（アメブロ）も突然削除されてしまった。経緯についてはこちらを。
X（Twitter）はどうかというと、「コミュニティノート」なるものが登場した。これはある投稿に対してXユーザー（申し込みが必要）が異論や反論のコメント（背景情報と称している）を書き込める仕組みだ。ワクチンの危険性や超過死亡について書くと、しばしばこのコミュニティノートが付く。つまりコミュニティノートを付けることで「この投稿は信用できない」というアピールをすることができる。特にフォロワーが多くて目立つ人の投稿にコミュニティノートが付くことが多いようだ。
そして、このコミュニティノートを書いている人をブロックすると、ブロックした人にはコミュニティノートが見えなくなるという現象が起きることが分かり、コミュニティノートを書いている人たちが特定されるようになってきた。その多くは日頃からワクチンを推進している人たちだ。中にはお金をもらって書いている工作員も入り込んでいるのではないかと思う。
テレビや新聞では「陰謀論に気を付けろ」というような内容の報道が急に増えた。家族が陰謀論にはまってしまいワクチンが危険だと言って困っている」などという事例を取り上げ、陰謀論への警戒を呼び掛けているのだ。いわゆる陰謀論は以前からあるけれど、今まではこんな報道はまずなかった。明らかにコロナ騒動から「陰謀論＝全てデマ」という印象操作が始まった。
マスコミやGoogle、SNSなどであからさまな検閲、情報操作が行われており、ワクチンの危険性に関する情報が広まらないように操作されている。これが「認知戦」だ。苫別英人博士は認知戦について「ある目的を持って恣意的な情報を流し続け、それに反する情報が出たら削除の圧力をかけたり、陰謀論のレッテルを貼って消していき、人々の認知（考え方や思想の傾向）を自分たちに都合のいい方向性に向けていく、こういう情報操作のことを言うのです」（「日本転生」TAC出版）と説明している。
Xでは今もワクチンについて賛否両論が飛び交っている。史上最悪の薬害が生じているというのにワクチンを推進している人は、このような認知戦に巻き込まれて今も「ワクチンは良い物」「国が国民を騙すはずはない」「ワクチンを危険だという人は陰謀論者」などと思い込んでいる人か、あるいは利害関係によってワクチンの推進をしている人（含工作員）かのいずれかだろう。
そんな中で、初めからずっとこのワクチンの危険性について科学的に問題点を指摘し警鐘を鳴らしてきたのがミラノ在住の荒川央博士だ。そして荒川さんのブログでも、「荒らし」と思われるコメントがしばしば書き込まれた。とりわけ、シェディングやDNA汚染について取り上げた記事で嫌がらせのようなコメントが相次いだ。ということは、ワクチンを推進する側にとって、シェディングやDNA汚染は非常に都合の悪いことなのだろう。
荒川さんが今もっとも懸念しているのは、現在のmRNAワクチンよりさらに危険なレプリコン（自己増殖）ワクチンだ。来年からコロナワクチンは有料となるが、今後はレプリコンmRNA製剤（ワクチンや治療薬）へと移っていくのではなかろうか。
人は恐怖を煽られるとパニックになって冷静な判断ができなくなる。それを最大限に利用して認知戦を仕掛けたのがコロナ騒動であり、ワクチン禍だ。SNSではワクチンが危険だと発信している人たちのことを「反ワクチン」「陰謀論者」などと呼び、逆にワクチンが良い物だと信じている人たちのことを「コロナ脳」「羊」などと呼んで揶揄し合っている。しかし、そんな風に対立をしている場合ではない。私たちが闘うべき相手は何等かの目的を持ってこの認知戦を仕掛けている人たちだ。これからの時代は認知戦との闘いになるのだろう。
まずは認知戦を見抜き、何が真実で何が嘘なのかを見極め、さらにそれを広めていかねばならない。SNSでもブログでも口頭でも何でもいい。他人にどう見られるかを気にして沈黙している人は加害者と変わらない。そうやって一人ひとりが気づきできることをやっていくことでしがこの苦難の時代を乗り越えることはできないと思う。
タグ ：認知戦
2023年12月18日
レプリコンワクチンについて知るために
「レプリコンワクチンを中止するまで明治製品の不買を！」という記事でレプリコンワクチンについて書いたが、12月9日にX（Twitter）のスペース（音声による公開放送）で行われた「レプリコンワクチン徹底討論！」の文字起こしを「こーじ」さんがして下さった。Xのアカウントを持っていない人や文字で読みたい人は、是非こちらをお読みいただきたい。何が問題なのかがよく理解できるのではないかと思う。
【文字起こし】2023.12.9 世界初承認の衝撃！！「レプリコンワクチン徹底討論！」
単に文字起こしをしているだけではなく、参考サイトや図、注釈なども豊富に盛り込んであり、大変充実した構成になっている。
【文字起こし】2023.12.9 世界初承認の衝撃！！「レプリコンワクチン徹底討論！」
単に文字起こしをしているだけではなく、参考サイトや図、注釈なども豊富に盛り込んであり、大変充実した構成になっている。
タグ ：レプリコンワクチン
2023年12月14日
レプリコンワクチンを中止するまで明治製品の不買を!
マスコミがその危険性をほとんど報じないので知らない人が大半だと思うが、レプリコン（自己増殖型）ワクチンなるものが開発されてすでに日本で治験が行われている。不可解なことに、治験中にも関わらず厚労省が製造・販売を承認してしまった。レプリコンワクチンの承認は日本が初めてであり、他国ではまだどこも承認していない。レプリコンワクチンを日本で製造・販売をするのが明治グループの医薬品部門であるMeiji Seika ファルマだ。以下が明治ホールディングスのホームページにある説明。
明治グループの新型コロナワクチンへの取り組み
mRNAコロナワクチンなる遺伝子製剤に数々の問題があることは接種が始まる前から一部の人達によって指摘されてきたし、実際に史上最悪の薬害をもたらしている。ワクチンを打ち始めてから超過死亡は激増し続けているし、出生数も大きく低下。スパイクタンパクの毒、mRNAを包む脂質ナノ粒子（LNP)の毒、DNA汚染による癌の増加や遺伝子改変問題、免疫抑制による様々な自己免疫疾患の増加、抗原原罪やADE、免疫寛容、ワクチンエイズ等々、とんでもない失敗作だった。mRNAワクチンが人の免疫機能を破壊することは間違いない。
こんな危険な薬剤は中止するしかないが、製薬会社はあろうことか今度はレプリコンワクチンの開発、販売に乗り出した。ただでさえ危険な既存のmRNAコロナワクチンよりさらに危険な薬剤に他ならない。レプリコンワクチンの問題点については、荒川央博士のブログ（note）に詳しい。
日本におけるレプリコンワクチンの世界初の承認
荒川さんは、レプリコンワクチンとは「感染性遺伝子製剤」であり「事実上の簡易人工ウイルス」だという。人体を薬物の製造工場にしてしまうということだ。スパイクタンパクの生産がいつまで続くのか分からない上、呼気や汗などによって他者に「ワクチンを感染させる」（シェディング）ことが懸念されている。つまり、打っていない人にまでワクチンに感染させ、その人の体を薬物の製造工場に変えてしまう可能性がある。しかも、体内で増殖する際に人工進化するという懸念まである。荒川さんは、「人体で機能獲得実験をする」に等しいという。
接種者は「歩く生物兵器」となりかねないわけで、すでに治験参加者はそうなっているかもしれない。こんなものを打ち始めたら人類滅亡の可能性すら否定できない。これは自然の冒涜でしかない。人類はいったいどこまで愚かなことをやり続けるのだろう？
この危険な遺伝子製剤は何としてでも中止させなければならないが、その一つの方法としてMeiji Seikaファルマがレプリコンワクチンを中止するまでは明治製品を買わないという不買運動がある。もし、10人に1人が明治製品の不買運動をすれば、恐らく明治ホールディングスにとって大きな痛手となるだろう。
菓子や乳製品など、明治でなければならないという商品はほとんどない。仮に、どうしてもお気に入りの明治製品があったとしても購入回数を減らすとか、それ以外の製品は不買するということでもいいと思う。国がこんなものを承認してしまう以上、一人ひとりができることをやってノーを突き付けなければ日本はレプリコンワクチンの人体実験の場と化すだろうし、被害は計り知れない。
ということで、レプリコンワクチンを止めるために明治製品の不買運動を呼びかけたい。できれば、周りの人達にもレプリコンワクチンの危険性を知らせ、不買運動も広めてほしい。
明治グループの新型コロナワクチンへの取り組み
mRNAコロナワクチンなる遺伝子製剤に数々の問題があることは接種が始まる前から一部の人達によって指摘されてきたし、実際に史上最悪の薬害をもたらしている。ワクチンを打ち始めてから超過死亡は激増し続けているし、出生数も大きく低下。スパイクタンパクの毒、mRNAを包む脂質ナノ粒子（LNP)の毒、DNA汚染による癌の増加や遺伝子改変問題、免疫抑制による様々な自己免疫疾患の増加、抗原原罪やADE、免疫寛容、ワクチンエイズ等々、とんでもない失敗作だった。mRNAワクチンが人の免疫機能を破壊することは間違いない。
こんな危険な薬剤は中止するしかないが、製薬会社はあろうことか今度はレプリコンワクチンの開発、販売に乗り出した。ただでさえ危険な既存のmRNAコロナワクチンよりさらに危険な薬剤に他ならない。レプリコンワクチンの問題点については、荒川央博士のブログ（note）に詳しい。
日本におけるレプリコンワクチンの世界初の承認
荒川さんは、レプリコンワクチンとは「感染性遺伝子製剤」であり「事実上の簡易人工ウイルス」だという。人体を薬物の製造工場にしてしまうということだ。スパイクタンパクの生産がいつまで続くのか分からない上、呼気や汗などによって他者に「ワクチンを感染させる」（シェディング）ことが懸念されている。つまり、打っていない人にまでワクチンに感染させ、その人の体を薬物の製造工場に変えてしまう可能性がある。しかも、体内で増殖する際に人工進化するという懸念まである。荒川さんは、「人体で機能獲得実験をする」に等しいという。
接種者は「歩く生物兵器」となりかねないわけで、すでに治験参加者はそうなっているかもしれない。こんなものを打ち始めたら人類滅亡の可能性すら否定できない。これは自然の冒涜でしかない。人類はいったいどこまで愚かなことをやり続けるのだろう？
この危険な遺伝子製剤は何としてでも中止させなければならないが、その一つの方法としてMeiji Seikaファルマがレプリコンワクチンを中止するまでは明治製品を買わないという不買運動がある。もし、10人に1人が明治製品の不買運動をすれば、恐らく明治ホールディングスにとって大きな痛手となるだろう。
菓子や乳製品など、明治でなければならないという商品はほとんどない。仮に、どうしてもお気に入りの明治製品があったとしても購入回数を減らすとか、それ以外の製品は不買するということでもいいと思う。国がこんなものを承認してしまう以上、一人ひとりができることをやってノーを突き付けなければ日本はレプリコンワクチンの人体実験の場と化すだろうし、被害は計り知れない。
ということで、レプリコンワクチンを止めるために明治製品の不買運動を呼びかけたい。できれば、周りの人達にもレプリコンワクチンの危険性を知らせ、不買運動も広めてほしい。
