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鬼蜘蛛の網の片隅から › 政治・社会

2023年06月26日

世界経済フォーラムに警鐘を鳴らす「超国家権力の正体」

 苫米地英人著「超国家権力の正体 グレートリセットとは何か?」(ビジネス社)を読み終えた。発売前からベストセラー1位になっていた本であり、そのタイトルから多くの人が関心を寄せていたことが分かる。

 本書の帯には「ワクチン死、昆虫食、SDGsの大ウソ!」と大きく書かれているので、ワクチンや昆虫食などの背後にある超国家権力について解説した本だと思う人もいるかもしれないが、大半は超国家権力の歴史を読み解く内容になっている。1600年代初めのオランダ東インド会社によるインド洋での略奪と殺戮の歴史、戦国時代に日本にやってきた宣教師の狙い、奴隷資本主義、銀をめぐる争いなどの歴史を辿り、最後に現代の超国家権力である世界経済フォーラムの提唱するグレートリセットに言及している。グローバリストの歴史を辿ることで、世界経済フォーラムという超国家権力が何を目論み何を行おうとしているのか示唆し警鐘を鳴らす。本書を読み進めていけば、権力者というものがいかに支配的で残忍であったか、資本主義がいかに強欲なのか、宗教とは何なのかを思い知らされる。

 ワクチンや昆虫食、SDGsなどについては多くは語っていない。しかし、多くの人が陰謀論だと言っている人口削減も、こうしたグローバリストの歴史から見るなら何ら不思議ではない。世界経済フォーラムは、単なる企業の集合体に過ぎない。しかし、そのような組織がワクチン、昆虫食、SDGsを推奨し、ダボス会議に各国のリーダーを集めて自分達の「アジェンダ(実現目標)を押し付けている。そして各国政府はそれを自国の政策に反映させるという異様な事態になっている。この現実こそ、グローバル企業や世界の超富裕層(=超国家権力)が強大な力を持ち、世界中の国々を支配しようとしていることを示している。

 しかし、世界経済フォーラムの本当の目的に気づいている人はごく一部にすぎない。大半の国民はマスコミ等の洗脳によってそれに気づくこともなく、これらのアジェンダを疑問も持たず受け入れている。なぜ、世界経済フォーラムなどという組織がそれほどにまで強い力を持つようになったのか? なぜ、倫理のかけらもない非道な行為ができるのか? それは歴史を振り返ることで見えてくる。

 苫米地氏は、いわゆるディープステートなどといわれる勢力が世界を牛耳り、私利私欲のために世界の富をむさぼっている、という言説を否定し、お金のためというよりも神に忠誠を誓った人達が、善意でやっているという立場をとる。

 彼らが善意でこのようなことをやっているという見方については私も同意見だ。本書には地球温暖化のことは触れられていないが、私は人口削減の目的は、化石燃料を延命させつつ温暖化の進行を食い止めることや人口増による将来の食糧難回避があるのではないかと推測している(これについては「グレート・リセットと地球温暖化否定論」という記事で言及している)。ただ、世界経済フォーラムがアジェンダ達成のために温暖化を利用しているというのはその通りだと思う。人口を大幅に減らし人々に質素な生活を押し付けることができれば、これらの問題は大きく改善するだろう。そんなアジェンダを進めるためには、人々をコントロールして従わせなければならない。だからこそ、徹底した支配や管理のシステムを考えているのではなかろうか? 地球と人類のために自分達が世界の支配者となることこそ必要なのだと確信し、この馬鹿げたアジェンダを実行に移したのではないかと思えてならない。

 一般の人達にとっては人々を騙して医薬品で人口を減らそうなどというのは狂気であり許しがたい犯罪だ。だから、善良な人ほどそんなことはあり得ず陰謀論にすぎないと考えてしまう。しかし、西洋のグローバリストの歴史は、略奪と殺戮と支配の歴史でもある。そして略奪も殺戮も支配も、神が認めさえすれば罪ではなく「善」になってしまう。非人道的な残虐行為をも正当化してしまう神や宗教とは、いったい何なのだろう?

 ここで思い出したのは、中村篤史医師の以下のブログ記事だ。

J.ロスチャイルドからのメッセージ

 この記事には、ジェイコブ・ロスチャイルドの名で書き込まれたコメントが紹介されている。ロスチャイルド家といえば、大富豪であり各国の政治家や王室とも強い関わりを持つ家系だ。少し長いが、是非読んでいただきたい。以下に一部を引用する。

「このコロナ騒動は世界の財政、資源、生産、消費、汚染、過剰人口を管理/規制するためのものである。」

「巨大な権力と富を手に入れると、多くのものを支配下に置くことになる。この支配によって、自らの利益を保ち、また、拡大するわけだ。しかしこの支配を維持するには、とてつもなく重い責任が伴う。先ほど言ったように、環境汚染、紛争、搾取、人口過剰など、果てしなく続く解決困難な問題に対し、様々な決断をしなくてはならない。ジャック・アタリは、新世界秩序プロジェクトの忠実な弟子だ。このプロジェクトは、世界政府によって多くの物事を地球規模で支配することを目標にしている。その手段には、平等のための物質的平準化と世界人口の激減がどうしても必要となる。」

「あなたは、これらの問題を解決するために私たちが使っている方法に対して、懸念を表明している。あなたはそれを「全体主義」とか「共産主義」だと言っているが、我々にとっては、それらは「真実」「自由」「正義」といった類の抽象的な言葉に過ぎない。」

「バチカンのフランシス(ローマ法王)でさえ、パンデミックが必要であったことを知っている。」

「私たちの計画については、すでに国連や世界経済フォーラムで表明されているわけだが、・・・」

「とにかくこのワクチンは、人間の行動をコントロールするためにこれまでに考案された方法のなかで、最も画一的で協調的な心理的武器なのだ。」


 このメッセージがジェイコブ・ロスチャイルド本人によるものかどうかは分からない。しかし、世界経済フォーラムはおおよそこのような考え方で動いているのではなかろうか。つまり、彼らは善意や正義でこのアジェンダを実行しているのであり、神もそれを認めていると言っているのだ。まさに、苫米地氏が指摘している通りだ。

 そして何よりも恐ろしいのは、世界経済フォーラムの企みに気づいた人達が懸命にこのアジェンダに警鐘を鳴らしているというのに、大半の日本人が「陰謀論」などと片付けて見向きもしないことだ。ワクチンを推奨してきた野党も、これだけ薬害が明らかになってもワクチンの危険性についてほとんど追及しない。

 私は、とてつもない貧富の差を生みだし、資源を浪費し、環境を破壊した資本主義は終焉を迎えるしかないし、いかに定常経済にソフトランディングさせるかが21世紀の人類の課題だと思っていた。しかし、待ち受けていたのはそんな生易しいものではなかった。ほんの一握りのグローバリストによる人類の支配や管理であり人口削減だ。私が生きているうちに、まさかこんな大それたことが起きるとは思ってもいなかった。強欲な資本主義によって巨額の富を手にした権力者たちが、人類を滅ぼそうとしているようにしか見えない。彼らにとっては、自分達こそ神によって選ばれた存在だと認識しているのだろうし、自分達と自分達の生活を支える一部の人(奴隷)だけが生き残れればいいと思っているのではなかろうか? 人が自然の一員であり、自然の摂理から逸脱してはならないという考え方が全くないのは、キリスト教の影響なのだろうか?

 では、こんな狂った現実を目の当たりにして私たちができることは何なのか? 苫米地氏は「自然権」と「革命権」の行使だという。具体的には、世界経済フォーラムのアジェンダに反対している議員を応援し投票するということ。これは誰にでもできる。

 ただし、それ以前に、世界経済フォーラムの企てを広める必要がある。そのためにも、この苫米地氏の本が多くの人に読まれることが望まれる。本書は史実に基づいた考察であり、荒唐無稽な陰謀論などでは決してない。

 一市民にあとは何ができるだろうか? この危うい状況を変えていくためには、強大な勢力に目を向けざるを得ない。「コロナ騒動と洗脳」という記事にも書いたように、グレートリセットを進める人達は洗脳を利用しているのだから、恐怖や快楽に捉われず洗脳されないようにすることも大事だろう。

 巨額の富と権力を持った人達は、自分達は何でもできると思い上がっている。資本主義の失敗と限界を認め定常経済へ方向転換するという思考をせず、資本主義によって生じた様々な問題を、人口削減と人々の管理・支配で解決するという信じがたい愚行に出た。彼らはお金にものを言わせてマスコミも政治家も大企業も操っているし、人々を洗脳することで自分達の意のままにしようとしている。これに対抗できるのは、やはり私たち一人ひとりの認識と強い意思と行動でしかない。
  


Posted by 松田まゆみ at 16:39Comments(0)政治・社会新型コロナウイルス

2023年06月09日

コロナ騒動と洗脳

 コロナ騒動が始まってから3年以上、mRNAワクチンが始まってから2年以上が経った。この騒動、私はどう考えても「洗脳」だと思っている。

 先日、脳科学者の苫米地英人著「洗脳護身術」という本を読んだ。この本は2003年に出版されているので、20年前の本ということになる。洗脳・脱洗脳の理論と技術を具体的に解説した本だが、具体的なことは本書に譲りここでは触れない。

 洗脳というと、カルト宗教などがやっていることだとしか思わない人も多いかもしれない。カルトのように自分の利益のために洗脳技術を使っていれば「洗脳」だが、「自分のため」という条件を外せば、従来宗教も洗脳と切り離すことはできない。催眠や占いなども洗脳の手法を使っているので注意が必要だ。そして、人は誰でも洗脳されてしまうそうだ。

 苫米地氏は「洗脳」は技術であり、それ自体は悪でも善でもなく中立なものだという。「教育」は、本人の利益のために行われるのであれば洗脳ではないが、権力者の一方的な利益のために行われたなら洗脳になりかねない。また、権力者やマスコミがある事柄を「善」だとして国民に植え付けたならどうだろう? 戦争も「善」だとして正当化されかねない。だからこそ、私たちは洗脳されないよう技術(洗脳護身術)を身に着けることや自己脱洗脳が大事だという。

 苫米地氏は「二十世紀までの洗脳は、情報を遮断して一つの価値を前とすることで実現されてきた。ベルリンの壁崩壊前の東ドイツでは、家に電話を引くのに、申し込んでから二十年以上かかったそうである。二十一世紀の洗脳は、情報の遮断ではなく、大量の情報の操作として実現されていくだろう」と述べている。

 今回のコロナ騒動を振り返ってみるなら、コロナワクチンの危険を伝える動画の削除など情報の遮断もあったが、主として「大量の情報の操作」によって、権力者による洗脳が行われたと私は考えている。20年前の苫米地氏の推測はみごとに的中したと思う。

 洗脳には「恐怖心」や「快楽」が利用される。コロナ騒動では、人々の恐怖心が最大限に利用された。多くの人は病気や死に対する恐怖心を持っている。だから、マスコミを利用して人を死に至らしめるかもしれない恐ろしい感染症が世界中に広がっていると騒ぎ立てることで、人々は恐怖にかられて藁にも縋る思いになる。この3年間、毎日マスコミで感染者数(実際にはPCR検査による陽性者数)、重症者数、死者数を報道し、後遺症が大変だとか医療崩壊だと騒ぎ立てた。これで人々はすっかりコロナへの恐怖心を刷り込まれ、国民の大半が集団催眠状態になってしまった。

 コロナに怯え、政府や感染症の専門家と言われる人達や医師などの主張を鵜呑みにする。その結果、消毒、マスク、外出制限などの政策をあたり前のように受け入れてしまう。日頃人権意識の高い人たちさえ、人権侵害や差別的な対策を疑いもせずに受け入れた。ワクチンも、恐怖にかられた人たちは皆飛びついた。十分な治験がなされておらず中長期的なリスクが分からない上、動物実験でも成功したことのない人類初の遺伝子ワクチンであるというのに・・・。

 このような人達が多数になると、「さほど怖い感染症ではない」、「これは陰謀ではないか?」と考えている少数派を叩き始める。あるいはマスク警察などという人も出てくる。皆、同調してしまうのだ。ただでさえ同調圧力の強い日本社会では、この傾向が強くなる。おそらく、この同調にはホメオスタシスも関係しているのだろう。ホメオスタシスというのは、呼吸や心拍のように、体が正常な状態を維持するための機能のことをいう。このホメオスタシスは物理空間だけではなく情報空間や精神世界にも作用するために、人々の間で同調が生じるという。そして、洗脳はこれを利用しているそうだ。「コロナは怖い」「ワクチンは効果がある」と信じる人が多ければ、それに同調してしまう。

 マスコミはコロナ騒動の初期から、「デマや陰謀論に気を付けろ」と警鐘を鳴らしていた。そして識者を含め多くの人がこれにならい、ワクチンを打たない人に「反ワクチン」「陰謀論者」というレッテル貼りをした。これも情報操作であり洗脳だろう。つまり、学歴が高く自分は陰謀論などには嵌らないという自信がある人も、「恐怖心+マスコミや医師によるワクチン推奨キャンペーン+陰謀論否定キャンペーン」で簡単に洗脳されてしまったと私は見ている。

 苫米地氏の本に、以下の記述がある。

 ちなみに、ホメオスタシスが同調するまでの期間が長ければ非洗脳かといわれれば、そうではない。社会的に人口の大半をコントロールするのに数年かかっても、洗脳と判断されるケースがある。ヒトラー下のドイツ国民は、思想レベルまで、ホメオスタシス同調が引き起こされていたと見るべきだし、文化大革命下の中国も同様である。行動制御などの認知行動療法的手法の補助で、国民が強い変性意識状態になる。つまり国を挙げての集団催眠下にあったことにより、このホメオスタシス同調が強度にひきおこされたと見るべきだろう。そして、戦前の日本もこのパターンであったと考えるのが自然であった。(229ページ)


 私たちはナチスによるホロコーストについて学んだはずだ。戦争に突き進んだ戦前の日本のことも学んでいる。それにも関わらず、心の中に潜む恐怖心を利用すれば、人はいとも簡単に洗脳されてしまうのだ。そして、ひとたび洗脳されてしまうとそこから目を覚ますのはとても難しい。それを今、目の当たりにしている。

 アフリカでは多くの国がワクチンに懐疑的でほとんどワクチンを打たなかったのでコロナ騒動など起きなかったし、欧米ではワクチンのおかしさに気づいて今はワクチンを打つ人などほとんどいない。ところが日本では5類になって陽性者数や死者数の報道をしなくなっても人々はコロナを恐れ、いつまでもマスクを外さないし、6回目のワクチンを打つ高齢者や医療従事者もいる。未だに多くの人が洗脳から覚めていないのだ。

 ワクチンを打たなかった人というのは、恐らく恐怖にかられずにこの騒動を冷静に見ていた人、mRNAワクチンについて情報収集をすることで何かおかしいと感じた人だろう。もちろんマスコミによる情報収集ではなく、SNSなどを利用しての情報収集だ。そして集団催眠にかからず、同調もしなかった。恐怖心を克服し、マスコミや専門家の言うことを鵜呑みにせず、他人に同調せず、自分で情報の裏を読み解くことができれば簡単には洗脳されない(ただし叩かれる)。

 私の場合は、2020年の春にオーストラリア在住のJ SatoさんによるBCG仮説を知って、コロナへの恐怖心がなくなった。そしてひとたび恐怖心が消え冷静になると、この騒動のおかしさがはっきりと見えてきた。人権侵害や差別だらけの感染対策、任意と言いながら半強制のようなワクチン接種、ワクチン接種後の体調不良や死亡の情報を報じないマスコミ、接種後死亡が2000人を超えても中止しない政府。人工ウイルス疑惑もある。おかしいことだらけだ。しかし、洗脳されてしまった人達はこのおかしさが見えない。何と恐ろしいことかと思った。

 私たちは誰もが何らかの「思い込み」を持っている。それは親による躾であったり学校での教育であったり、様々だろう。そうした思い込みは洗脳の定義には当てはまらないが、苫米地氏は広い意味での洗脳だという。だからこそ、自己脱洗脳で思い込みを取り払うことが自己解放につながるという。

 コロナ騒動を皮切りに、情報戦、認知戦が本格的に始まった。私は、世界経済フォーラムが洗脳手法を使って人々を操作しようとしているのではないかと懸念している。コロナ騒動はその序章であり、コロナ騒動を仕掛けた人達は今後もあの手この手で洗脳手法を用いるだろう。世界経済フォーラムの「何も持たないで幸せになる」というメッセージこそ警戒せねばならないと思っている。恐怖だけではなく、彼らの言う「幸せ」という快楽に騙されてはならない。

 何と言う時代になったのかと気が重くなるが、この時代を生き抜くことができるのは、洗脳について知り、恐怖や快楽に捉われず、他人に同調もせず、自己脱洗脳ができる人なのかもしれない。

  


Posted by 松田まゆみ at 17:22Comments(0)政治・社会新型コロナウイルス

2023年05月28日

自然の摂理に逆らうべからず

 地球上でヒトという生物だけが自然の摂理に逆らった生き方をしている。そして、不思議なことに「自然の摂理に逆らう」ことに疑問を持たない人が何と多いことか。

 原子力、遺伝子操作、電磁波、AI技術、農薬や食品添加物など化学物質の多用、ダムなどの大型人工構造物による自然の改変・・・。どれも自然の摂理に逆らったものばかり。これらのものの中で原子力、化学物質、電磁波、遺伝子操作はいずれも兵器にもなる。AIの危険性も多くの人から指摘されている。人々を豊かにする、利便性をもたらすといって開発されたものが、人々を滅ぼしかねないような事態になっている。

 核兵器が人類にとって脅威であることは言うまでもないし、原子力を利用した原発だって、大事故を起こせば手に負えないのは福島第一原発の事故を見れば明らか。使用済み核燃料の処理もできない。原子力は人類が手を出してはいけない分野だったと私は思っている。

 遺伝子操作も同じ。遺伝子組み換え作物なども自然の摂理に背く技術に他ならない。コロナ騒動をきっかけに始まったmRNAワクチンなるものも、毒薬でしかなかった。ところが、mRNAコロナワクチンが大失敗であったにも関わらず、さらに自己増殖型mRNAワクチンの開発が行われている。この危険性については荒川央さんがブログで指摘されているので是非読んでいただきたい。荒川さんは『自己増殖型mRNAワクチンにおいて懸念される最悪の事態の1つは、人体の中で「自己増殖型mRNAワクチンが進化」し、「増殖しやすいワクチン」や「免疫系を回避しやすいワクチン」、「感染しやすいワクチン」が派生する事です。想定される状況は、まさにワクチン接種者の「人体での人工進化による機能獲得実験」です。』とまで言っている。

自己増殖型mRNAワクチン(荒川央さんのブログ)

 遺伝子の解明などについての研究だけならともかく、人が遺伝子を操作するなどということ自体、自然の摂理に逆らう最たるものであり、遺伝子組み換え作物もやってはいけないことだし、原子力とともに封印しなければいけない技術だと私は思う。

 そもそもワクチンというもの自体を見直さなければならない時期に来ていると思う。これまで、多くの人がワクチンは病気を予防する素晴らしい発明だと評価して受け入れてきたと思うが(私も以前はそうだった)、コロナ騒動をきっかけにそうではないことが露呈した。生物は免疫システムによって病気を克服してきたわけで、体に備わった免疫こそ最も大事にしなければならないのだろう。ワクチンを全面否定しないとしても、今のワクチン漬け医療は明らかに過剰であり異常としか思えない。ワクチン接種が増えるとともに発達障害が増えたという指摘もある。ワクチンには必ず副作用があるのだし、決して強制してはならないものだとコロナ騒動で強く思った。ワクチンといわれる薬剤がもし遅効性の毒薬であれば生物兵器にもなり得るわけで、医薬品や科学技術を過信してはならないと痛感した。

 電磁波も大きな脅威になっている。携帯電話の基地局からの電磁波はもちろんのこと、無線LANルーター(Wi-Fi)、携帯電話などの通信機器、スマートメーター、IHクッキングヒーター、さらに照明として利用されているLEDからも電磁波が出ている。自動運転車なども電磁波が使われている。電子レンジはもちろんのこと、様々な家電からも電磁波は出ている。私たちの生活はどんどん電磁波まみれになっている。電磁波過敏症の人達にとっては生活そのものがままならない事態になっているのに、5Gのアンテナは増える一方。そして電磁波の危険性についてはほとんど報じられない。恐らく、電磁波による健康被害はどんどん深刻化していくだろう。ただ、今は電磁波による不調に気づいていない人も多いのかもしれない。極めつけはアラスカにある米軍施設ハープ(HAARP)だろう。ハープで何が行われているかは所説あってよく分からないが、電磁波で何かをやっているのは間違いないし、兵器にもなりえる施設だと言われている。

 AI(人工知能)も、使い方によっては人類を滅ぼしかねないとかねてから指摘されている。化学物質だって多用すれば健康被害が生じるし、兵器にもなる。

 核(原子力)も、遺伝子操作も、電磁波も、AIも、どれも人類を滅ぼしかねないほど危険なものになってきている。なぜこんなことになっているのかといえば、すべて自然の摂理に逆らうことだからではなかろうか。そして、なぜこんなことに際限なく手をだしているのかといえば、人類が経済成長と豊かさ(物質的豊かさや利便性)を追い求め続けたからではなかろうか?

 しかし欲深い愚かな人間は、一度手を出してしまったものを手放したり封印することがなかなかできない。それどころか、危険性すら分かっていない人が多数だと思う。人類もいつかは絶滅するのだろうけれど、他の生物とは違って「自然の摂理に逆らった」ことが原因で滅びるだろうと想像している。
  

Posted by 松田まゆみ at 20:25Comments(0)政治・社会

2022年09月11日

地域医療と社会的共通資本

 10年ほど前の「無駄な道路の典型 道道688号名寄遠別線」という記事(ココログ版)に「馬鹿馬鹿しい…」というハンドルネームで以下のコメントがあった。コメント欄でのやりとりを読んでの意見だ。

過疎地の医療が切り捨てられているなどという寝言のほうが強烈に見苦しい。
北海道のような過疎が進行している場所では地方に厚く医者を配置することなど不可能だろう。
だからこそ代替策として主要な都市部にいち早く抜けられるよう道路を作っているのではないか。
過疎地は切り捨てて都会に住めとでも?

さらに、そもそも論でいうなら、
名寄駐屯地から吹雪通行止めの危険性の少なく民家も少ない道道111号を経由して
日本海側の空白地帯に抜けられるということは、国防の上でも非常に重要な価値がある。
これは日常的に使うか使わないかではなく、いざという時体制がとれるかどうかだ。


 まず、「馬鹿馬鹿しい…」というハンドルネーム自体がふざけている。さらに、内容も不躾で、私の基準では承認しないレベルのコメントだ。しかし、この方のような主張をされる人が多いのも事実だと思う。そこで、地域医療について意見を書いておきたいと思う。

 まず、私は著名な経済学者である宇沢弘文氏の提唱した「社会的共通資本」という考え方に基本的に賛成である。

 社会的共通資本とは、自然環境のほか、社会的インフラストラクチャー、教育、医療、福祉などの必要不可欠な社会的資本を指す。宇沢氏は、社会的共通資本は私的資本と異なって、個々の経済主体によって私的な観点から管理、運営されるものではなく、社会全体にとって共通の資産として社会的に管理、運営されるようなものを一般的に総称する、としている。つまり、社会的共通資本は市場経済に委ねるのでも国家が管理するのでもなく、職業的専門家によって管理・維持されるという考え方だ。詳しくは「社会的共通資本」(宇沢弘文著、岩波新書)をお読みいただきたい。

 医療を社会的共通資本として考えるなら、医療機関を市場経済に委ねることにはならない。政府は地域別に、病院体系の計画を策定し、病院の建設・管理のために必要な財政措置をとらねばならない。また、医療従事者などの職業的専門家が中心となって学問的知見に基づき管理維持するということになる。

 冒頭のコメント主は、まず医療を市場原理でのみ考えているようだ。だから地方の小さな町では医療機関が縮小するのは当たり前で、大きな街に繋がる道路が必要だという論理のようだ。しかし、私は医療は社会的共通資本として整備すべきものだと考えているので、こうした考えは受け入れられない。国鉄が廃止され民有化されたために、人口の少ない北海道では採算が取れずに次々と廃線になっている。公共交通機関も医療機関同様に市場経済に委ねてはいけなかったのだ。

 もちろん人口が少ない自治体に大きな病院を建設することは現実的ではない。高度医療が受けられる病院が都市に限られてしまうのは致し方ない。しかし、過疎地だからといって医療が受けられないということはあってはならず、民間では赤字で運営できないのなら公的な医療機関として維持していく必要があるだろう。

 社会的共通資本の考えに基づき、人口規模だけではなく交通事情や気象条件なども考慮したうえで、高度医療が提供できる大病院、条件によっては救急患者の受け入れも可能な中規模の病院、それに小さな医療機関などが適切に配置されそれらが連携することで、地方に住んでいてもできるだけ速やかに必要な医療に繋げるようにすることは可能だと思う。

 救急医療に関しては、残念ながらどこに住んでいても平等かつ速やかに高度医療に繋げられるということにはならないだろう。都市から離れた地域に住んでいれば、大きな病院への搬送に時間がかかってしまうのはある程度はやむを得ない。荒天などで速やかに大きな病院に搬送できないこともあるだろうけれど、今はネットによるビデオ通信もできるようになってきており、地域の医師が専門医から指導を仰ぐことも可能だろう。できることを考えていくしかない。

 地方に住むということは豊かな自然環境に恵まれ、新鮮な空気や静かな環境を享受するということに他ならないが、買い物や医療など都市と同じような利便性は享受できない。逆に、都市に住むということは豊かな自然環境は享受できない。

 コメント主は「過疎地は切り捨てて都会に住めとでも?」と言う。もし、豊かな自然環境の享受より都市と同レベルの医療サービスを求めるのなら、都市に移住するしかないと私は思う。私自身、大病院から遠く交通機関も不便な地方に住んでいる高齢者だが、それは今のところ利便性より自然環境の恩恵を重視しているからだ。しかし、今後、運転免許を返上したり自分や家族が大きな病院への通院が必要になるなどしたら、より利便性の良い場所に移住するつもりだ。これは「過疎地を切り捨てる」ということではなく、自分の生活に合わせて住む場所を変えるという選択だ。

 先日、「ダムで壊される戸蔦別川」という記事を書いた。小さな河川に自然を破壊して巨大な砂防ダムを造り続けるのは、その背後に政官民の癒着と利権が渦巻いていることが最大の理由だろう。利用者がほとんどいない山の中の道路建設にもほぼ同じ構図があると私は見ている。荒天で日本海側の道路が通れない場合の救急搬送に利用できるというのは、あくまでも道路を造りたがっている人達による口実だと私は捉えている。道道688号名寄遠別線が開通したとしても、一時期の救急搬送だけのために冬季閉鎖をせず常に通れるように除雪をするなどということはまずないだろう。
  


Posted by 松田まゆみ at 21:56Comments(2)政治・社会

2022年04月13日

支配欲のあるところに平和はない

【昨日のツイートより】

 ウクライナとロシアとの戦争を見ていると、自国のために兵士となって戦うことのどこに正当性があるのかと不思議でならない。人と人との殺し合いを「国」を理由に容認していいとはとても思えない。太平洋戦争のときも全く同じだった。多くの人が「お国のため」と洗脳されて兵士となり、命を落とした。

 国のために国民が犠牲になるというのは、全体主義そのもの。そういう考えには一切賛同できない。しかし今、日本は「自国のために」という理由を掲げて再び戦争ができる国に突き進もうとしているように見える。太平洋戦争の教訓はいったいどこに行ってしまったのだろう?

 だからといって、国境を取り払えば戦争がなくなるというわけでもないだろう。内紛はいくらでもある。要は、紛争を話し合いで解決しようとしないことが問題なのだ。協力とか分かち合いとか他者の尊重とか譲歩などという精神があれば、武器を持たなくても問題解決は可能だと思う。

 武器で戦えば、必ず憎しみの連鎖になる。そして、個人同士ではなんの諍いもない人達が殺し合いをしてしまう。なんとおぞましいことかと思う。憎しみの連鎖を断ち切るには、「戦う」という反応を止めるしかなかろう。話し合いで解決できないから戦争が絶えないのだという人がいるかもしれない。

 しかし、戦争には必ずといいていいほど相手を支配したいとか、屈服させたいという欲求がある。他者を対等な関係とみなすことができないから、紛争になり、時に戦争にまで発展してしまうのだろう。これは今起きている情報戦や認知戦でも同じだ。その裏には、相手を屈服させたいという強い欲求がある。

 では、世界経済フォーラムが目指しているように、国の枠組みを取り払って世界統一政府をつくり、ごく一部の富裕層が他の人達を監視、コントロールするような全体主義的な世界をつくれば戦争のない平和な社会になるのだろうか? もちろん、そのような支配従属の社会は平和であるわけがない。

 相手を屈服させるために殺し合ったり、認知戦で騙し合って支配従属関係をつくろうとすること自体が愚かなことであり、それは国家の有無とは関係ないだろう。私たちが目ざすべきは、支配従属関係のない協力的な社会だ。人々が協力しあうことで成り立つ社会はそもそも格差のない対等な社会なのだから。

 支配従属関係のない協力的な社会は、競争と格差、そして環境破壊をもたらした資本主義と決別し、限りない経済成長という欲望を止めることでしか実現しないと思う。人が支配欲と競争に執着している限り、決して対等で平和な社会はつくれないと思う。

  

Posted by 松田まゆみ at 14:14Comments(2)政治・社会

2022年03月09日

グレート・リセットに隠された恐るべき人々のコントロール

 先日、「グレート・リセットに騙されてはいけない」という記事を書いた。ここでは、グレート・リセットとは「環境や格差に配慮した持続可能な資本主義への展開」がコンセプトでありながら、その実体は全体主義的な監視社会であると指摘した。一見素晴らしい改革であると勘違いさせ、一部の人(世界の超富裕層)が他者を完全に監視・支配する社会を作り上げるということだと私は理解している。

 それだけでも恐るべき話だが、彼ら支配層は具体的にどのような方法で人々を監視し支配しようとしているのだろうか。それについて、浜田和幸著「イーロン・マスクの次の標的 -IoBビジネスとは何か」(祥伝社新書)を引用して簡単に紹介したい。本書は世界的富豪であるイーロン・マスクのビジネスや野望について書かれたものだが、その話の中心はIoBに関わることだ。そして、世界経済フォーラムやグレート・リセットについても語られている。

 IoBというのは「Internet of Bodies」の略で、「身体のインターネット」のことを指す。もう少し具体的に言うと、人体に装着したデバイスとAIをネット接続することで人間の能力を拡張し、生活の質を向上させようという取り込みとのことだ。近年、「身体にマイクロチップを埋め込む」などという話を耳にするようになったが、これはまさにIoBである。そして、そのような研究が様々な分野で実際に進められている。

 ペンシルベニア州立大学のアンドレア・マトウィーシン教授はIoBには「第一段階:データの定量化」「第二段階:体内内蔵化」「第三段階:ウェットウェア化」の3段階があるという。このうち第一段階はスマートウオッチなどで、第二段階は心臓のペースメーカーなどですでに実用化されている。そして第三段階のウェットウェア化はまだ実験段階で、これこそ人間の脳にデバイスを埋め込むことだと言う。イーロン・マスクの手掛けている分野だ。

 本書の冒頭で、「脳波でゲームをする猿」の動画のことが取り上げられている。脳にデバイスを埋め込まれた猿がモニターを見ながらゲームをするのだが、その猿はコントロールレバーに触れることなくモニターのカーソルを動かしてゲームをすることができるという。つまり、埋め込まれたデバイスによって、脳波だけでゲームをしているのだ。霊長類の脳へのデバイスの埋め込み実験はすでにここまできている。

 このような技術は表向きは神経の疾患を持った人などが、失った能力を補うためだと説明されている。しかし、脳にデバイスを埋め込むことで不安や鬱などまでコントロールできるとしたなら、人々の思考を読み取ることで支配に利用できるのではなかろうか? 悪意を持った人が使えば凶器にもなりえるように思う。

 世界経済フォーラムの会長であるクラウスシュワブ氏は、かねてから第四次産業革命を唱道しているという。いわゆるグレート・リセットのことを指すのだろう。そして、シュワブ氏は「すなわち2025年までに、人類は通信機能を備えたデバイスを体外もしくは体内に取り入れる。すると人類が手にする情報のスピード、量、範囲が一気に拡大されるであろう」(160ページ)と述べているという。

 つまり、グレート・リセットは人間の体外および体内にデバイスを装着することで、人間を管理しようという目論見だと受け取れる。そして、最終的には脳へのデバイスの装着をすることで人々を監視、管理、支配することを目指しているのではなかろうか? たとえば、支配層の目指す徹底した管理社会に不安や不満を抱くことのない人間をつくりだすことも可能ではないかと思えてくる。人間をサイボーグ化しなければ、グレート・リセットという支配体制を実現するのは困難だと考えているのではなかろうか?

 しかし、もし本当に健康な人間にデバイスを埋め込むなどということがまかり通るのであれば、完全に狂っているとしか言いようがない。それはもはや生物としての人間を逸脱している。脳にデバイスを埋め込まれて管理されるのなら、それは人間ではなく家畜だ。否、家畜にだってそんなことをすべきではないと私は思う。

 浜田氏は新型コロナウイルスによるパンデミックがグレート・リセットを加速させたとみている。これでピンとくるのがワクチンパスポートとかスマホの接触アプリだ。パンデミックを利用してワクチン接種の有無という個人情報が管理される方向になってきているし、接触アプリによって位置情報や行動範囲まで把握されてしまう。感染対策の大義名分のもとに個人情報の収集や管理が進むというわけだ。

 アメリカの国土安全保障省は、個人のDNA情報や身体情報を収集してアメリカ国民をコントロールするシステムの構築を進めているという。個人が健康管理のために自分の身体の情報を把握するというのならまだしも、なぜ国が国民の極めてプライベートなデータの収集をするのか? 国が国民を管理とコントロールの下に置くことを目指しているということなのだろう。コロナのPCR検査で個人の遺伝子情報を収集することができると言われているが、そういう話も眉唾物と言い切れない。

 日本のマイナンバーカードも、健康保険証を兼ねたり銀行口座と紐づけたりするという動きがあるが、これも国民の個人情報を一元化することで管理、支配に役立てるためではないかと思われる。とんでもない時代になったものだと思う。

 新型コロナワクチンにはグラフェン(酸化グラフェンとか水酸化グラフェンなどと言われている)が入っているという情報があり、接種部位に磁石が付く人がいると言われている。さらに、ワクチンを接種した人はスマホのブルートゥースに反応するという話がある。これは実際に実験をしている方による以下の記事を参照していただきたい。

学校で「ブルートゥース実験」300件検出! 

 コロナワクチンは、外部から「接種の有無」を確認できるように設計されていたのではないか?という疑惑が浮かび上がってくる。体内に注入するワクチンに何等かのデバイスを仕込めばIoBになるということではないか?

 こうしたことからも、コロナ騒動がグレート・リセットに向けた計画的なもの、すなわちプランデミックであった可能性が極めて高いと私は考えている。

 私は原子力や遺伝子操作は人が手を付けてはならない分野だと考えている。原子力は核廃棄物のことだけを考えても人が安全に扱えるものではない。遺伝子操作はそもそも自然の摂理に逆らう技術であり、安全性も確立されていない。これも安易に手を付けてはならない分野だと思っている。遺伝子ワクチンも安全性が確認されていないし、動物実験で成功したことがない。

 そして、IoT(モノのインターネット)やIoBなどのインターネットを利用したテクノロジーも様々な負の側面があり、とりわけ脳にデバイスを埋め込むなどということは決してやってはいけないと思う。もちろん脳ではなくても、健康な人の体にデバイスを取り付け管理するなどということはあってはならない。

 私には、世界経済フォーラムに集う世界の政治・経済のリーダーたちが、こんなことまでして世界中の人を管理することに賛同していることがにわかに信じられない。環境問題も持続可能な社会ももちろん重要なことだ。しかし、方向性が完全に間違っていると思う。環境問題も、格差や不平等も、持続困難な社会も、競争と限りない経済成長を目指す資本主義が生み出したものだ。だからこそ、資本主義をやめて協力的な定常経済の社会を構築するしかないだろう。世界経済フォーラムの人達は正気とはとても思えない。

 こんな馬鹿げたことを続けていたなら、人類の絶滅の日もそう遠くないように思えてならない。
  


Posted by 松田まゆみ at 16:55Comments(0)政治・社会

2022年03月06日

グレート・リセットに騙されてはいけない

*昨日のツイートより

しばしば耳にするようになったグレート・リセットとは、資本主義と民主主義、そして金融システムをリセットし、全体主義的な行動管理社会へ移行させるということ。世界のごく一部の人達が集まって(ダボス会議)、勝手に世界を支配する計画を立て進めている。
ダボス会議「グレートリセット」で仕組まれる金融崩壊とコロナ後の資本主義

コンセプトは「環境や格差に配慮した持続可能な資本主義への転換」だが、その中身は全体主義的な監視社会。大きな問題は人々を騙して全体主義の世界統一国家を作ろうとしていること。本当に素晴らしい社会体制を築くというのなら、人々を騙す必要などない。皆の理解の元に進めていけばいい話しだ。

しかし、それでは当然理解が得られない。これが実現すれば人々は資産を奪われ、常に監視され自由も奪われる、そういう計画なのだから。だから、危機をでっち上げて騙した上で、人々を支配しようというわけだ。陰謀論などとせせら笑う人も多いが、本当の陰謀だ。もちろんコロナ騒動はそのきっかけだ。

ロシアによるウクライナ侵攻も恐らくその一環。彼らは計画達成に向けて次々と仕掛けてくるだろう。マスコミを利用したマインドコントロールによる認知戦が始まっている。私たちの社会はコロナ前には戻らない。私たちがやるべきことは、一人一人がこんな馬鹿げた計画にノーを突き付けることだと思う。

グレート・リセットの最大の問題点は、ごく一部の人が他者を管理・支配するという体制が根本的に間違いだという点。人は助け合い、協力し合う共同体を築いて生き延びてきた生物だ。支配・被支配の関係はこれに逆行する。全体主義の管理社会は決して人々を幸せにはしない。これは自然の摂理。

今の環境問題も、資本主義の競争と経済成長によってもたらされた。行き過ぎた資本主義をリセットするのなら、「助け合い、協力し合う社会」「経済成長を求めない社会」に変えていくしかないだろう。そして世界の富裕層こそその財産を放出して協力的な社会の構築に資するべきではないか。

ところが、実際にはその富裕層たちが人々から資産を取り上げて全体主義の統一国家をつくるというのだ。そしてその達成のために人々を騙して逆効果のを打たせワクパスで管理。コロナで生じた財政難を機に金融もリセット。こんな理不尽で馬鹿げた話はない。グレート・リセットは完全に間違っている。
  


Posted by 松田まゆみ at 21:09Comments(0)政治・社会

2022年02月28日

ウクライナ問題の真実

 今回のロシアによるウクライナの侵攻、マスコミではもっぱらプーチン氏が批判されている。もちろん私も軍事行動などとるべきではないという立場だ。しかし、マスコミ報道が果たして正しいのかと、ずっとひっかかっていた。

 というのも、コロナ騒動でマスコミは全くといっていいほど信頼できないと確信したし、マスコミが国際金融資本(ディープステート)に牛耳られていることは間違いないと思う。としたら、やはりウクライナ問題に関しても彼らはマスコミを操って自分達に有利な報道をさせている可能性が高い。

 そんなふうに思っていたところ、馬淵睦夫氏の動画を知った。この動画自体は2020年のものだが、ウクライナとロシアの対立の背景を知るために非常に参考になる。馬渕氏は、プーチン氏がウクライナを侵略したという報道は事実に反すると言う。そしてウクライナとロシアの紛争は、ロシアを支配するために仕掛けられた戦争だという見方をしている。つまり、国際金融資本がユーラシア大陸ひいては世界を支配するためにウクライナが利用されたと。

 馬渕氏の主張が正しいかどうかは分からないが、もしそれが事実なら、プーチン氏だけを悪者にしてしまうのは違うだろう。やはり、ウクライナ問題に関してもマスコミ報道を鵜呑みにしてしまうのは危険と言えそうだ。

 以下に馬淵氏の動画をリンクさせておくので、是非見ていただけたらと思う。

日本人が知らないプーチン大統領の本当の狙い  馬渕睦夫(元ウクライナ日本大使館大使)


 なお、苫米地英人氏は、米欧によるロシアへの経済制裁はグレートリセットの始まりではないかと指摘している。コロナ騒動に続いていよいよグレートリセットが動き出したのかもしれない。世界はどんどん混沌としてきている。以下参照。

米欧がロシアへの経済制裁を表明「SWIFT排除」「ロシア中央銀行への制限措置」〜 苫米地氏「影響は限定的、むしろグレートリセットの始まりに見える」


  

Posted by 松田まゆみ at 19:46Comments(0)政治・社会

2022年02月16日

自然の摂理に反した先にあるもの

*今日のツイートから

 野生生物は自然の摂理によって個体数を調整している。たとえば、餌条件が悪くなったり栄養状態が悪くなれ産卵数や産仔数を減らす。それでも増え続けてしまえば、食べるものがなくなって個体数が減る。ずっと増え続けることはない。しかし、人間はそうした自然の摂理から大きくはみ出してしまった。

 農業や畜産によって食糧を安定して得るようになり、医療によって死亡率を減らし寿命を延ばすことに成功し、化石燃料を利用して産業を発展させてきた。そして地球上の人口は70億を超えてしまった。このまま増え続けたなら、食糧問題、環境問題、エネルギー問題、どれをとっても危機的状況になる。

 だったらどうすべきか? 人類が生き延びるために人口抑制は必然のように思うが、もちろんそれは野生動物が行っているように生まれてくる数を減らすしかない。今の危機的状況について皆が理解して産児制限に取り組むしかないと私は思う。しかし、世の中にはそう考えない人たちがいる。

 つまり、現在生きている人たちの寿命を一気に縮めたり、子どもが生まれないような体にしてしまおうと考える人がいるのだ。しかも人々を騙して。こんな考え方ができるのは人としての心を持っていないサイコパスだろう。そして今、彼らはその計画を実行に移している。殺人行為だ。

 地球に巨大な隕石が落ちたとか破局噴火など、自然現象によって人類が滅亡するのならそれは運命と言うしかない。事故などで亡くなっても、ある意味運命なのだろう。あるいは人為的な温暖化や環境破壊、環境汚染などが原因で多数の人が亡くなるのなら、愚かな人類の選択の結果として諦めるしかない。

 しかし、ごく一部の人間がお金や権力を利用して自分達以外の人たちを騙し、医薬品などを用いて人を減らすなどということが許されるのだろうか? これは戦争と同様、生物として決して選択してはいけない道だと私は思う。彼らがやろうとしていることは、それだけではない。

 生き残った人の徹底した管理と支配だ。さらに恐ろしいのは遺伝子を操作したり、マイクロチップなどを埋め込んで操ろうという思考。彼らの頭の中には「自然の摂理に従う」という意識はまるでなく、むしろそれに逆行したことをしようとしている。これは破滅をもたらすだけだろう。完全に狂っている。

 本当はもっと早い時期に人口問題に取り組まねばならなかったのだと思う。しかし、人は自然の摂理に反し経済成長による豊かさを求め続けた。ここにそもそもの過ちがあったのだと思う。もし人類に未来があるなら、経済成長に終止符を打ち、格差をなくして協力し合う共同体を築いていくしかなかろう。
  

Posted by 松田まゆみ at 20:21Comments(0)政治・社会新型コロナウイルス

2022年02月12日

今、世界で起きていること

 多くの人は、人口削減だとか金融支配などというのは「陰謀論」だと信じて疑わない。しかし、もはやそんなことを言っている場合ではない。壮大な計画遂行のために私たちの大半がマインドコントロールされ、「陰謀論」だと信じこまされていることを知らなければならない。

 以下の動画はこれまでも何度か紹介してきたライナー・フューミッヒ弁護士による大陪審での冒頭陳述だ。今、世界中で遂行されようとしている計画の概要がこの彼の意見陳述に凝縮されている。

 世界を支配しようとしている大富豪たちは、すでに国家も、マスコミも、国連もWHOも支配下に置いている。そして彼らの目的は世界的の人口の大幅な削減、生き残った人のDNA操作、デジタル通貨による世界の金融支配。もちろんこのパンデミックもPCR検査によって作り出されたものであり、今は「終わりの始まり」。

 私はツイッターでコロナを恐れないこと(実際に怖い感染症ではない)、PCR検査を止めること、マスクを止めること、ワクチンを打たないことを訴えてきた。これらを続けているということはマインドコントロールされ続けているということ。

 国家もマスコミも国連も支配されている以上、この流れを変えることができるのは私たち一人ひとりの覚醒と抵抗しかない。

 世界を牛耳ろうとしている人たちが一番恐れているのは、世界中の人たちがこのマインドコントロールに気づき、抵抗を始めること。そして自分達が犯罪者として裁かれること。これらを避けるためには何でもやるだろう。コロナ騒動が一段落しても、決して元の日常は戻ってこない。

 私たちから基本的人権を奪おうとする日本の改憲もこの流れの中にある。だから、改憲を決して認めてはならない。

 多くの人にこの動画を広めてもらいたい。言論の自由が奪われる前に。

COVID判決】大陪審、世論判-ReinerFuellmich博士の冒頭陳述

  

Posted by 松田まゆみ at 11:30Comments(0)政治・社会新型コロナウイルス