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2012年01月26日
いよいよマスコミが大地震、大津波への警告を発しはじめた
今日の北海道新聞朝刊のトップ記事は、「東北北部沖にも震源」とのタイトルで、北海道大学の平川一臣教授の新学説についての紹介だった。
平川さんは、北海道と東北で津波痕跡調査を行い、過去の3500年間に7回以上の巨大津波があったことを確認した。道東沖を襲った巨大津波は17世紀、3～4世紀、2500年前、3500年前の4回で、前回の発生から400年が経過し、次の発生の切迫度は「大きくも小さくもない」という。
東北北部沖を襲った巨大津波は12～13世紀、紀元前後、3000年前の3回で、前回の発生から800～900年が経過しており、次の発生の切迫度は「極めて高い」そうだ。
北海道を襲う巨大津波は道東沖と東北北部沖でそれぞれおよそ千年間隔で起きていることになる。そして、どちらが震源であっても北海道の太平洋岸には大津波がくると予測されるのだ。
東北北部沖といえば、先の3.11の地震で割れ残っているとされている場所だ。そこで近い将来大きな地震が起きる可能性がある。また、道東沖もいつ地震がくるか分からない。いずれにしても警戒が必要だ。
「現代ビジネス」も、こんな記事を書いている。
地震予知の第一人者・長尾年恭東海大学教授「首都圏直下型M8」「東海地震M9」はまもなく来るものと覚悟してください
「アウターライズ地震」が列島を襲う 「3.11」まで2カ月を切った 官邸と文科省が隠蔽しつつ密かに恐れる「次」の悪夢
前兆現象がこんなに！ M8M9大地震いよいよ本当に来そうで怖い
これらの記事では東北地方太平洋沖地震で大地震の発生時期が早まったことと、3.11の地震で地盤が割れ残っている青森沖と房総沖の大地震を指摘しているほか、首都圏直下型地震や、3.11の震源域の海溝の外側で起きる「アウターライズ地震」、東海地震への警告を発している。
太平洋沿岸はいつどこで巨大地震がおきてもおかしくないし、震源域が海であれば巨大津波に襲われると考えられるのだ。土佐湾で20メートル、三重県で15メートル、愛知・静岡で10メートルなどという予測もあるという。東京、大阪、名古屋などといった大都市が水浸しになる可能性がある。
そして、驚くのが「『アウターライズ地震』が列島を襲う」という記事にある官邸に近い民主党の中堅代議士の話。一部引用しよう。
政府は3.11直後にアウターライズ地震を想定していながら、予想される被害があまりに甚大で打つ手がないという理由で、国民に隠し続けていたというのだ。原発事故の情報隠蔽と同じ構図がここにもある。これほどまで国民を馬鹿にした政府もなかなかないのではないか。
また、以下のような記事もある。危険なのは太平洋側ばかりではない。日本海側の断層がずれたらやはり大きな津波に襲われるのだ。
津波：佐渡北方震源、県が予測 西ノ島・国賀港、M7.85で10.46メートル／島根（毎日新聞）
東京大学地震研究所では、3.11の地震以降、首都圏での地震活動が活発化してきていることから、南関東のM7程度の地震の発生確率を「今後30年で98％」「今後4年で70％」とする試算を発表した。近い将来に首都圏で大地震がある可能性がかなり高いということだ。
2011年東北地方太平洋沖地震による首都圏の地震活動の変化について
そして、沖縄を除く日本中の海岸に原発がある。これほど恐ろしいことはない。石橋克彦さんなど一部の地震学者が以前から警告してきた危機が現実のものとなりつつあるのだ。一刻も早く原発を止め、安全の確保に最大限の努力をしなければならないのに、やれストレステストだ、再稼働だなどと言っているのはもはや狂気に等しい。
北大の森谷武男さんの地震エコーのデータは非公開になってしまった。エコーのデータが収束したという情報は入っていないので、当初の12月から1月という予測より大地震の発生は遅くなっていると思われるが、一人ひとりが迫りくる大地震への警戒と対策の強化に努めるしかない。
3.11から10カ月余り。迫りくる地震や津波への警戒を呼び掛けるのがあまりにも遅い。
平川さんは、北海道と東北で津波痕跡調査を行い、過去の3500年間に7回以上の巨大津波があったことを確認した。道東沖を襲った巨大津波は17世紀、3～4世紀、2500年前、3500年前の4回で、前回の発生から400年が経過し、次の発生の切迫度は「大きくも小さくもない」という。
東北北部沖を襲った巨大津波は12～13世紀、紀元前後、3000年前の3回で、前回の発生から800～900年が経過しており、次の発生の切迫度は「極めて高い」そうだ。
北海道を襲う巨大津波は道東沖と東北北部沖でそれぞれおよそ千年間隔で起きていることになる。そして、どちらが震源であっても北海道の太平洋岸には大津波がくると予測されるのだ。
東北北部沖といえば、先の3.11の地震で割れ残っているとされている場所だ。そこで近い将来大きな地震が起きる可能性がある。また、道東沖もいつ地震がくるか分からない。いずれにしても警戒が必要だ。
「現代ビジネス」も、こんな記事を書いている。
地震予知の第一人者・長尾年恭東海大学教授「首都圏直下型M8」「東海地震M9」はまもなく来るものと覚悟してください
「アウターライズ地震」が列島を襲う 「3.11」まで2カ月を切った 官邸と文科省が隠蔽しつつ密かに恐れる「次」の悪夢
前兆現象がこんなに！ M8M9大地震いよいよ本当に来そうで怖い
これらの記事では東北地方太平洋沖地震で大地震の発生時期が早まったことと、3.11の地震で地盤が割れ残っている青森沖と房総沖の大地震を指摘しているほか、首都圏直下型地震や、3.11の震源域の海溝の外側で起きる「アウターライズ地震」、東海地震への警告を発している。
太平洋沿岸はいつどこで巨大地震がおきてもおかしくないし、震源域が海であれば巨大津波に襲われると考えられるのだ。土佐湾で20メートル、三重県で15メートル、愛知・静岡で10メートルなどという予測もあるという。東京、大阪、名古屋などといった大都市が水浸しになる可能性がある。
そして、驚くのが「『アウターライズ地震』が列島を襲う」という記事にある官邸に近い民主党の中堅代議士の話。一部引用しよう。
「3・11由来のアウターライズ地震については、本震から1ヵ月以内にも起こる可能性があるとして、官邸は密かに恐れ警戒していた。本震発生当日に宮城県沖の日本海溝の外側で発生した地震はアウターライズ地震だったとされているが、地震の規模がM7.5と小さく、官邸はこれを、想定される巨大アウターライズ地震の前震と捉えていた。
地震のエネルギーは発生が延びれば延びるほど蓄積されていくため、本震から3ヵ月、6ヵ月、9ヵ月などの節目の時期を経て、官邸は一段と危機感を募らせています」
この中堅代議士によれば、その一方で官邸が情報の公開を「ひた隠し」にしてきたのは、予想される被害があまりにも甚大であり、かつ、現状では打つ手がないからだという。要は、情報を公開すれば国民から必要な対策の実施を迫られ、必然的に「打つ手なし」の現状が白日の下に晒されて、大批判と大パニックに見舞われることを、官邸が警戒し思考停止に陥った結果だと言うのである。
政府は3.11直後にアウターライズ地震を想定していながら、予想される被害があまりに甚大で打つ手がないという理由で、国民に隠し続けていたというのだ。原発事故の情報隠蔽と同じ構図がここにもある。これほどまで国民を馬鹿にした政府もなかなかないのではないか。
また、以下のような記事もある。危険なのは太平洋側ばかりではない。日本海側の断層がずれたらやはり大きな津波に襲われるのだ。
津波：佐渡北方震源、県が予測 西ノ島・国賀港、M7.85で10.46メートル／島根（毎日新聞）
東京大学地震研究所では、3.11の地震以降、首都圏での地震活動が活発化してきていることから、南関東のM7程度の地震の発生確率を「今後30年で98％」「今後4年で70％」とする試算を発表した。近い将来に首都圏で大地震がある可能性がかなり高いということだ。
2011年東北地方太平洋沖地震による首都圏の地震活動の変化について
そして、沖縄を除く日本中の海岸に原発がある。これほど恐ろしいことはない。石橋克彦さんなど一部の地震学者が以前から警告してきた危機が現実のものとなりつつあるのだ。一刻も早く原発を止め、安全の確保に最大限の努力をしなければならないのに、やれストレステストだ、再稼働だなどと言っているのはもはや狂気に等しい。
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3.11から10カ月余り。迫りくる地震や津波への警戒を呼び掛けるのがあまりにも遅い。
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更別村の十勝坊主とその保全
巨大噴火の国に生きる日本人
御嶽山の噴火は予測不可で済ませるべきではない
木村政昭氏が警告する富士山の噴火
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Posted by 松田まゆみ at 22:42│Comments(0)
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